店舗の閉鎖が相次ぐイトーヨーカドー。そのさなか、親会社のセブン＆アイ・ホールディングス（HD）が、投資ファンドにスーパー部門の売却を検討していると複数のメディアが報じた。1920（大正9）年、東京・浅草に「羊華堂」として誕生以来、100年以上の歴史を持つ総合スーパーの名が、消えてしまう日が来るのか。津田沼店、弘前店、上板橋店がイトーヨーカドー津田沼店（千葉県習志野市）と弘前店（青森県弘前市）が2024年9月29日、営業を終了した。それぞれ46年、47年と半世紀近くの歴史に幕を下ろした。両店とも、終業時間には店の前に多くの人が詰めかけ、スマートフォンで写真を撮るなどして別れを惜しんだ。この日は、上板橋店（東京都板橋区）も最終営業日だった。こうした光景は最近、毎月のように全国のどこかで見られる。イトーヨーカドーは26年3月までに33店舗の閉鎖が決まって、「閉店ラッシュ」の真っ最中なのだ。さらにセブン＆アイHDは、イトーヨーカドーなど傘下のスーパー事業を売却する方向だと報じられた。ただ、「過半数の株式を売却する方針」（日本経済新聞電子版、10月4日付）、「一部売却」（東京新聞電子版、同）と、報道には濃淡がある。売却先候補として海外ファンドがあがっているとも伝えられた（読売新聞電子版、同）。セブン＆アイHDを巡っては8月、カナダのコンビニ大手「アリマンタシォン・クシュタール」が買収提案を表明。その額は6兆円とも言われるが、セブン＆アイ側は9月、これを拒否した。イトーヨーカドーなどスーパー事業は、4年連続の赤字。セブン＆アイHDとしては早期にこれを売却して企業価値を高め、さらなる買収提案に対抗するねらいがあるようだ。「スーパー日本一」ダイエーの今仮にイトーヨーカドーが売却された場合、店舗はどうなるだろうか。かつて、スーパーとして日本一の売上高を達成したこともあるダイエー。プロ野球チーム「福岡ダイエーホークス」を経営した時代もある。だが1990年代後半からの経営悪化により、球団は2004年にソフトバンクへ売却。ダイエー本体も13年にイオンの連結子会社、15年には完全子会社となった。「ダイエー」名義の店は、2024年6月時点で205店舗が営業している。その名が、完全に消滅したわけではない。だが親会社のイオンは、1万7887店舗。かつてしのぎを削ったダイエーとイオンだが、現在の存在感は、もはや比較にならない。イトーヨーカドーの場合、売却先は同業他社ではなく、投資ファンドとされている。たとえ100年以上の歴史を持つ「ヨーカドー」の名前でも、「改名が必要」と判断されれば、ドライな対応をされる可能性はあるだろう。
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