太田裕美が歌ったヒット曲「木綿のハンカチーフ」の歌詞、恋人を故郷に残し東へと向かう列車で都会へ旅立つのは「ぼく」だが、いま「ぼく」を置いてはなやいだ街を目指すのは「わたし」である。高知県では4.5％も減った地方から都市への女性の流出が加速している。20代の女性が2022年から23年にかけての1年間で3％以上減少した自治体は17県もあり、高知県では4.5％も減った。逆に東京、神奈川、埼玉、千葉、大阪では20代女性の数は増えている。20～30代で見ると、男性100人に対し女性が85人以下という県は北関東中心に4県もある。若い女性たちはなぜ都会を目指すのか。進学もあるだろうが、決定的なのは「地元には働きがいがある仕事がない」からだ。地方では農協、役所、郵便局、スーパー、地元企業など就職先は限られ、しかもいまだに結婚までの腰掛けとみなされている。そして結婚したら、家事、子育て、嫁ぎ先の父母の世話に追われ、自分のやりたいことはできない。ITエンジニアになりたい、ファッション産業で働きたい、メディアで活躍したいと夢を描いても、地方では県庁所在地でもそれはなかなかかなわないのだ。仕事がない、ジェンダーギャップが大きい「高校を卒業してそのまま地元にいたら、将来が決まってしまうということです。テレビCMに出てくるような会社でバリバリ働きたいと思ったら、都会に出ていかない限りその可能性はないのです」（長野出身の大手広告代理店勤務の30代女性）地元に残れば、周囲から「結婚しないの？」「赤ちゃんはまだ？」と言われ続けるのも息苦しい。都会は生涯非婚もアリだ（女性の非婚率は東京がトップ）。仕事ない、ジェンダーギャップも大きい地元を離れ、自分の納得する生き方を求めて都会に向かう女性が増えているのは当然ではないか。女性流出に自治体の危機感は強い。若い女性が減り続ければ、生まれてくる赤ちゃんも減り、過疎化が急速に進むからだ。民間有識者で作る「人口戦略会議」によると、全国の約4割の市町村で、2050年までに若い女性人口が半減し、消滅の可能性があるという。東京でも檜原村や奥多摩町がそうだ。婚活イベントに女性参加が少ない消滅すると分析された自治体は、女性引き留めに必死で、婚活イベントをやったり、出産・子育て支援を拡充したりしているが、ほとんど効果を上げていない。出会いパーティーを企画しても、女性の参加は極めて少ないという。前出の長野出身の女性はこう話す。「引き留めの狙いは人口減対策ですから、やっぱり女性に期待しているのは出産なんです。そうした押しつけがいやで田舎を出ていくわけですから、婚活イベントに女性の参加が少ないのは当たり前じゃないでしょうか。地元でどう働いてもらうか。リモートワークの環境を整えるとか、都会との2拠点暮らしを税制面で優遇するなどの、"働ける地元"をどう作るかに知恵を絞ってもらいたいですね」日本の人口減少も、自治体の消滅も、止めることはできない。限界集落の存続より、地方でも女性の生き方や働き方の選択をいかに広げるか、そっちが優先だろう。（シニアエディター 関口一喜）
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