沖縄県今帰仁村の大型テーマパーク「ジャングリア沖縄」を運営するジャパンエンターテイメント（同県名護市）が、来場の有無を問わず県民らの意見を直接受け取る「＃回せジャングリアのガラガラ」という企画を行い、話題になっている。2026年4月4日・5日のイベントでは、来場者から「楽しかった！」「このアトラクションが好き！」などの意見が寄せられた一方、暑さ対策や休憩施設の改善に関する意見も寄せられたという。集客状況が話題になるジャングリアは、なぜ「ガラガラ」と銘打ったイベントに取り組んだのか。背景を聞いた。イベント会場は那覇市中心部、「みなさんのメッセージをお届けください」ジャングリア沖縄の公式Xアカウント（@JUNGLIA_OKINAWA）は4日、那覇市中心部の商業施設「パレットくもじ」でイベントを開催していると告知し、テーマパークに対する改善・要望の意見を寄せた人たちが福引きを回せる「＃回せジャングリアのガラガラ」がメイン企画だと説明していた。イベントの模様を複数の投稿で伝える中、5日昼には、ジャパンエンターテイメントの代表取締役・加藤健史氏が現場で対応している様子も紹介。「みなさんのメッセージをお届けください」と呼びかけていた。ジャングリア沖縄を巡っては、開業した25年7月下旬ごろから、「アトラクションの待ち時間が長い」「アトラクションが少ない」「日陰ゾーンが少ない」といった批判的な意見が相次いだ。その後も、「ガラガラ」「閑散としている」などと報じられている。今回の「＃回せジャングリアのガラガラ」については、主婦と生活社が運営するウェブサイト「週刊女性PRIME」が4月6日付の記事で、「自虐的なネーミング」としてSNS上で受け止められている側面があると報じていた。この取り組みについて、ジャパンエンターテイメントの広報担当者は取材に対し、さまざまな人々から幅広い意見を直接受け取るために実施した施策だと説明する。ただ意見を投稿するのは「心理的ハードル」が高い上に、一部の意見に偏りやすい傾向があるとし、参加しやすい形式を採用したという。優先度の高い意見から運営改善に反映4日・5日のイベントでは、1714枚のメッセージが寄せられたと明かす。「会場では、ジャパンエンターテイメントの社長や副社長が直接ご来場いただいた方から応援の声や改善のご意見を受け取り、現在取り組んでいる内容をその場でご説明をするなど、できるだけダイレクトな対話の機会を作ることに注力いたしました」既に来場した人たちからは「楽しかった！」「このアトラクションが好き！」といった意見が多く集まった一方、暑さ対策や休憩施設の改善を求める声も寄せられたといい、広報は26年夏に「大きな対策投資」を行う予定だと明らかにした。まだ来場していない人たちからも「応援しています！」「沖縄のために頑張って！」などの意見があった一方、ジャングリア沖縄に関する情報がないことを不安に感じる意見もあった。広報は「現在、内容の整理・分析を進めており、優先度の高いものから順次、運営改善に反映してまいります」との考えを示している。「＃回せジャングリアのガラガラ」という名称については、「さまざまな応援や激励などご意見を募るなかで、大人からお子さままで気軽に抽選に参加でき、抽選自体のアクションも楽しめる親しみやすさを重視し、社内で複数案を検討した」と説明。この意図が名称に反映されているという。「自虐」が影響しているかは明らかにしなかった。4月29日には大型アトラクションがオープンこの企画は、25年冬ごろに開始した「ジャングリア沖縄もっと近くにプロジェクト」の一環として実施。このプロジェクトを始めた理由を、次のように説明している。「開業以降、多くのお客様にご来場いただく中で、多くのお楽しみいただいた方がおられた一方、（特に運営面で不十分であった開業初期には）運営や体験に関するさまざまなご意見を頂戴してまいりました。こうした声を真摯に受け止め、より良い体験づくりにつなげていくためには、一方的な情報発信にとどまらず、直接的にご意見を伺う機会が重要であると考え、本プロジェクトを開始いたしました」このプロジェクトにおいて、同社では「商品開発における地元事業者との連携強化」「県内企業と連携した子どもたちに向けた基金の設立」「沖縄県内限定のお子さま無料キャンペーン」などを実施してきたという。広報担当によれば、開業した25年7月25日から2026年1月25日の半年間で、約65万人が来場した。「現在も連日数千名のゲストをお迎えしており多くの方にお楽しみいただいております」年末年始は25年7月～8月の開業期と同規模の来場者を迎えたとし、「待ち時間などの大幅な改善を達成することができております」。26年4月29日には大型アトラクション「やんばるトルネード」がオープンする。広報担当は「待ち時間などの運営最適化が進むのに加え、パーク全体としてお迎えできる人数の上限もさらに拡大できる見通しです。より多くのお客様に快適にお楽しみいただける環境づくりを進めていきます」としている。
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