ホルムズ海峡が事実上の封鎖状態に陥っている。
世界の石油供給の約2割、日本の原油輸入の約9割が通過する大動脈の混乱は、日本のエネルギー安全保障に重大な影響を及ぼしかねない。
こうした絶望的な状況下において、注目を集めたのが、ロシア産の原油調達だ。
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原油の備蓄基地 -
ロシアの石油・天然ガス開発プロジェクト「サハリン2」（写真：AP/アフロ）
中東から輸入してきた原油は、他国産では賄えない
現在、中東産油諸国は、一枚岩ではなくなっている。
アラブ首長国連邦（UAE）の石油輸出国機構（OPEC）脱退論争などに見られるように、産油国間の足並みの乱れや地政学的な利害対立が表面化しており、原油価格のさらなる上昇リスクが高まっている。
では、同盟国であるアメリカ産や、メキシコ産の原油に切り替えられるかといえば、ここにも大きな壁が立ちはだかる。
日本の製油所の大半は、硫黄分が多く比重の重い「中東産原油（中質・重質油）」を効率よく精製できるように設計されている。アメリカのシェールオイルに代表される軽質油は、日本の既存設備では不適合を起こしやすい。
加えて、メキシコ産などは日本の国内需要を賄うには絶対量が決定的に不足しており、太平洋を横断する長距離輸送のコストも無視できない。
つまり現状で、アメリカ産やメキシコ産は中東産を完全に代替する力は持っていないのである。
では、中東からの原油を運ぶために、迂回ルートを確保するという道はどうか。
現在、最も現実的なルートとなる紅海およびスエズ運河経由の航路では、イエメンの親イラン武装組織フーシ派による船舶攻撃が常態化しており、安全保障上の懸念から主要な海運会社が敬遠しているのが実情だ。
となると、アフリカ大陸の喜望峰を回るルートを選択せざるを得ないが、これには多大な代償が伴う。
輸送日数が数週間単位で延びるだけでなく、燃料費や保険料の高騰により輸送コストが莫大に膨れ上がる。
いずれにせよ、エネルギー価格への転嫁は避けられず、円安でただでさえ苦しむ日本経済と国民生活に、さらなる物価高という追い打ちをかけることになる。
経済制裁中でも「サハリン2」にエネルギー調達を頼る日本
こうした八方塞がりの状況下で注目を集めたのが、ロシア産の原油調達だ。
2026年5月4日、サハリン2で生産された原油を積んだタンカーが、愛媛県今治市の菊間港沖に到着した。
報道によれば、太陽石油が同原油を購入し、愛媛県内の製油所向けに受け入れる予定とされる。
ウクライナ侵攻以降、ロシア産のエネルギーは欧米の経済制裁の対象となっているが、サハリン2は除外されてきた。
とくに資源の安定供給という意味で、日本にとってエネルギーの命綱ともなっている。
サハリン2は原油だけでなく、液化天然ガス（LNG）の重要な供給源でもある。
2025年に同プロジェクトから輸出されたLNGの58％は日本向けだったと報じられており、日本がなおサハリン2を重視している構図が浮かび上がる。
欧米諸国がロシア産エネルギーからの脱却を進めるなか、ロシア政府によるサハリン2事業の事実上の国有化というリスクを抱え、欧米から冷ややかな視線を向けられながらも、日本は完全撤退を選ばなかったのである。
ロシアからの原油調達の本格拡大には大きなリスクが
他地域の代替が困難を極めるなか、地理的に圧倒的に近く、輸送コストも低く抑えられるロシア産原油は、極めて魅力的に映る。
だが、ロシアとのエネルギー貿易を本格的に拡大することは、多大なリスクを伴う。
まず、ロシアの銀行が国際銀行間通信協会（SWIFT）から排除されているため、安定した資金決済には制約がある。
さらに、欧米の保険会社がロシア産原油を運ぶタンカーへの海上保険を引き受けにくくなっているため、万が一の海難事故や原油流出が起きた場合、補償面で大きな不安が残る。
そして、何より最大の懸念は、外交的なリスクだ。
G7が結束してロシアへの経済的包囲網を敷くなかで、日本がロシア依存を深めれば、G7諸国との足並みや日本の外交的信頼にも影響を及ぼす可能性がある。
今回のホルムズ海峡危機では、化石燃料の調達を海外の特定地域に過度に依存し続けてきた、日本の戦後モデルの限界が見えたと言えるだろう。