インドネシアの売春宿という設定の新作アダルトビデオ（AV）について、「児童買春」をイメージさせると国内外から批判が相次ぎ、ネット配信が削除されたことが分かった。
SNS上では、同国での児童買春を示唆するような日本語投稿が見受けられたとされ、現地の日本大使館もサイト上で注意喚起していた。新作AVは、その直後に配信がスタートしており、なぜ火に油を注ぐようなことになったのだろうか。
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新作AVが物議（写真はイメージ） -
児童買春についての注意喚起
「どうやら、仕入れられたばかりらしく......」と紹介
「おそらく●童売春。どこからか売られてきたのだろう」
新作AVの紹介文では、はっきりこう書かれていた。
インドネシアの首都ジャカルタにあるとした「線路置屋」を舞台に、身長が147センチとした少女のような女性が出演している。置屋は、日本では舞妓らが活動する場所とされる。その売春宿版が電車の線路沿いにあるという設定だ。
PR画像では、複数の男性が女性を囲んでおり、「どうやら、仕入れられたばかりらしく、おどおどしている」と女性を表現していた。
このAVは、VR （仮想現実）形式になっており、大手メーカー「SODクリエイト」（東京都中野区）が2026年5月28日に各アダルトサイトに配信を開始した。
インドネシアでは、日本人による児童買春の情報がSNS上で広がっている。国営アンタラ通信は同月13日、児童買春に関する日本語の投稿を受けて、ジャカルタの警察が捜査をしていると報じた。この日、在インドネシア日本大使館では、こうした事態を受けて、「インドネシアにおける児童買春に関する注意喚起」と題するお知らせを出した。
そこでは、児童買春は、「インドネシア捜査当局による取締りの対象（児童保護法違反や刑法の強姦罪）となるのみならず、日本国民による国外犯として、日本国内においても処罰されることとなります」と警告し、「違法行為は厳に慎むようにしてください」と呼びかけた。
新作AVは、そんな渦中で配信スタートとなっただけに、日本のSNS上でも、疑問が相次いだ。
取材申し込み後にX投稿や公式サイトの配信情報が続々削除
インドネシアでは、貧困の中で性的搾取されている子どもたちも多いとして、AV配信は児童買春を助長するのではないかというものだ。
一方、成人が演じているフィクションであり、表現の自由もあるのではないかとの声も一部であった。
このAVは、インドネシアの周辺国でも、大きな話題になっている。
マレーシアのメディア「チャイナ・プレス」は6月5日、インドネシアの未成年者が売春する様子を描いた新作映画が、日本のネットユーザーの間で議論になっていると報じた。また、台湾の「ニュートーク・ニュース」も同日、日本人男性がインドネシア人少女と性交渉したという報道が流れた直後に、日本のメーカーが「児童買春映画」をリリースしたことで物議を醸していると指摘した。さらに、日本の評判を傷付け、外交問題に発展しかねないと指摘する台湾メディアもあった。
こうした中で、新作AVは、ネット配信先から8日までに削除された。
ただ、SODクリエイトの公式Xでは、「ジャカルタが、今、熱いらしい」などとこのAVをPRする投稿は残されたままだった。
ところが、J-CASTニュースが10日に取材を申し込むと、X投稿や公式サイトの配信情報も11日にかけて次々削除された。同日夕時点では、同社は取材に回答していない。
（J-CASTニュース編集部 野口博之）