先日、厚労省が発表した統計によれば、2008年の出生率は1.37で、3年連続で増えているのだそうだ。少子化の基本構造は変わっていないが、人数が多い団塊ジュニア世代（35～38歳）の女性の出生数が増加したため、全体の出生率も上がったのだ。その背景には、晩婚・晩産化という当世の事情もある。>>畑にかよう社長秘書の日記・記事一覧産婦人科の数がどんどん少なくなっている私自身の周りでも、20代はバリバリ働いて、30代になって結婚、そして出産という友人が何人もいる。実は、わたしもその一人だ。これまで出産の環境について深く考えたことはなかったが、自分が妊娠してみて初めて「都会で子どもを生むことの大変さ」を実感した。肝心の"産婦人科医"や"産む場所"が少なくなってしまっているのだ。1984年には1万2181人いた産婦人科医は、2008年までの約25年でから15％も減少している。分娩を取り扱う一般病院の数も、1996年から2005年の約10年間で23%も減っている。少子化の影響はもちろんのこと、お産にともなう訴訟などのリスクが高まったせいで、産科を止めて婦人科だけを標榜する無床診療所が増えているのだそうだ。私の住んでいる地域でも駅の近くに婦人科は10件以上あるが、分娩ができる場所、つまり産婦人科は2件しかない。保育園に預けたくても預けられない、という現実子どもを産んだ後も心もとない。「働きながら子育てするのがいかに大変か」という話をあちこちから耳にする。夫婦どちらかの親が近くにいて孫の世話をしてくれるのならいいが、あいにくどちらも遠方にいる場合は、どうしても保育園に預けなければならない。それが共働き夫婦の現実だ。しかし子どもを預けたくても、保育園が定員一杯で預けられないことも多いのだ。保育園に入りたくても入れない待機児童の数は2008年4月現在、全国で1万9550人もいるといわれている。しかもそのほとんどは、大都市部に集中しているらしい。日本では、出産した後も、子どもが1歳になるまでは「育児休暇」を取ることが労働者の権利として認められている。さらに、保育所が定員オーバーで入れないなどの「特別の事情」がある場合は、育児休暇を半年間のばすことができる。でも、それまでに保育園が見つからないときは、どうするのか？ 考えるととっても不安になるが、これは少子化問題にもつながる切実な問題だと思う。子どものことを考えて、食品選びも慎重にそんな不安はあるけれど、出産は女性にとっても、パパになる男性にとっても、人として成長でき、豊かな人生を送るとてもいい機会だ。これまでセレンの仕事で野菜を中心として食べ物にかかわってきたが、妊娠中のいまは「お母さん」となる自分の体を通して、口に入れたものすべてが「赤ちゃん」に流れ込んでいく。そう考えると、スーパーで食品を選ぶときも、価格だけではなく品質を重視するように自然となっていった。妊娠・出産・子育てで「会社の仕事」はお休みするが、自分育ちのいいチャンスと考えて、産休を楽しもうと思う。しばらくこのコラムを書くことも休ませていただくが、人としてひとまわり大きくなって、再び皆様とお逢いすることを楽しみにしています。セレン社長秘書 大倉野あやか>>畑にかよう社長秘書の日記・記事一覧
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