「会社といつでも連絡が取れるよう、携帯電話の電源は常に入っているか」――。イエスと答える社員が多い会社は、従業員を疲弊させ、企業業績がいずれ悪化すると指摘する論文が話題になっている。月刊誌「ハーバード・ビジネス・レビュー」（日本版）2010年12月号に掲載された「社員を追い詰める『加速の罠』」。スイスの経営学者らが会社のリスク回避のために、社員に「休息期間」を取得させる必要性を説く。「早い退社に罪悪感」そんな職場は危ない社員を追い立ててばかりでは成長できない論文によれば、企業は市場からの強い圧力を受けると、事業の数を増やしたり、業績目標を高くしたりしながら、ビジネスの「スピード」を上げて、実力不相応なことに挑戦する傾向があるという。これにより、業績は一時的に向上するが、行き過ぎた「スピード重視の文化」を継続的に進めていると、やがて従業員のエネルギーを消耗させ、やる気を奪い、ひいては企業業績の悪化を招いてしまうというわけだ。このような「加速の罠」に陥らないために、企業は戦略を明確にして不急不要の仕事を中止したり、高すぎる目標の設定を認めなかったり、休息期間を導入したりする措置をとることが不可欠だという。論文には、「社員は早く退社することに罪悪感を抱いているか」「自分たちの仕事量がどれだけ多いかについて、よく話題になるか」「多忙であることが評価されるか」「eメールには数分以内に返信して当たり前という考え方があるか」など16の質問項目が挙げられており、「はい」の数が9つ以上なら、その会社は「加速の罠」に陥っている可能性が極めて高い。「会社は結果よりも目に見える厳しい努力を重視するか」「正式な中止を皆が恐れ、体面を繕うような形で行われているプロジェクトはあるか」などの項目には、心当たりのある人もいるのではないか。この論文の視点を基に、給与と企業クチコミ会員サイトの「キャリコネ」が、登録会員を対象にアンケートを実施したところ、「はい」と9つ以上答えた人の割合は、回答者の12.4％となった。社員の「疲弊退職」見越したような職場もさらに「はい」の数で「組織の加速度」を３つにグループ分けしたところ、「疲弊感がある」と答えた人は、加速度が低いＣグループでは72.8％だったのに対し、最も高いＡグループで96.8％にものぼった。また、「働きがいを感じている」と答えた人は、Ｃグループの35.3％に対し、Ａグループでは16.1％と半減。組織の加速度が、従業員の働きがいを低下させ、疲弊感を増加させていることを裏付けた結果となった。回答者からは、過酷な勤務実態が寄せられている。ある外資系コンサルティング会社に勤務していた30代前半の男性社員Ａさんは、仕事で新婚旅行の延期を余儀なくされた。「プロジェクトの終了日を見越して、妻に頼んで結婚式と新婚旅行の時期を決めました。なのに終了間際になって、上司から『プロジェクトは成功したが、問題も見つかった』と継続を申し渡され、予定していた旅行をキャンセルせざるをえなくなりました」結局、延期した新婚旅行も、再び仕事でキャンセルに。怒り心頭に達した妻を見て、Ａ氏は退職を決意した。できる人は極限まで忙しく、できない人は仕事を干されて追い出される組織文化。真夜中でも上司から電話が掛かってきて、気が休まる暇もない。800万円超の給与と引き換えに、月160時間の残業が続き、親しい同僚はウツ病で退職した。社員の入れ替わりを前提としたような激務を聞くと、「加速の罠」のさらに上を行く会社もあるように思える。
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