ここ数年、人材採用で“グローバル”を打ち出す日本企業が急増している。日本人学生に語学力や留学経験を求めるだけでなく、外国人の採用にも力を入れている企業も多い。それだけ今後の世界展開に本気だということだろう。だが、その一方で「外国人を採用しても本当に定着するのかな？」という疑問も抱いている。というのも、筆者自身は、外国出身者が伝統的大企業で2年以上勤続したケースというのを聞いたことがないからだ。とかなんとか考えていたが、こういう記事が話題になっているのを見るに、やっぱりそう簡単にはいかないようだ。なぜグローバル人材は日本企業に定着しないのだろうか。日本企業の「身分」制度は外国出身者には理解できない簡単に言うと、日本企業の正社員というのは身分であり、ずっと定年まで自社で育てて働かせる前提で採用される。だから、企業風土はこんな感じである。・自社で育てるから、大学の成績表なんて見ない・自社で育てる以上、なるべく寄り道してない若い人間がいい・身分だから、個人より組織の都合最優先。配属先も異動も転勤も会社の一存で決まる・その後のキャリアパスも処遇の基準も曖昧・基本的に処遇は横並びで、大きな差がつくのは30代以降の管理職昇進結果、日本の大学生にはこういう特徴が生まれていた。・勉強しない・寄り道を嫌って保守的である・「身分に入れてもらう」という感覚なので、具体的なキャリアのイメージが薄い要するに「会社に下駄を預けるかわりに、ずっと面倒見てもらう」という風土が組織はもちろん、個人の骨の髄まで沁みついているわけだ。とはいえ、外国出身者は上記のようなカルチャーとは無縁なので、「なぜ30歳まで処遇が横並びなんですか？」「配属先は？その後のキャリアパスはどうなってるんですか？」「年俸一千万円のポストにはどうすれば到達できますか？ そしてそれはいつですか？」「なぜ〇〇さんは50代と言うだけで私の半分も仕事してないのに三倍のお給料なのですか？」なんてメタな疑問を抱くことになるわけだ。まず変わるべきなのは大学より組織自身筆者は、組織と大学と個人は、緩やかに結びついた一つのシステムだと考えている。そのシステムの中で、組織のニーズに合わせて個人は成長しようとし、そのためのベストな環境を提供する大学が一流校として評価されることになる。そう考えると、二十歳前後の勉強しない若者ばかりいる日本の大学というのは、終身雇用が作りだした一種のガラパゴス・システムと言えるだろう。では、定着させるには何が必要なのだろうか。「日本の大学はダメダメだ」とか「日本の若者はもっと勉強しろ、リスクもとれ」といった声が、しばしば産業界から聞かれる。だが、なによりもまず変わるべきなのは組織自身であるはずだ。具体的に言うと、横並びの処遇を廃し、組織内で序列を流動的に見直すことが必要だろう。勤続年数ではなく役割に応じて賃金を決定するシステムへの移行である。その時こそ、先にあげた質問に対して、日本企業も明確に答えることができるはずだ。外国人留学生がガンガン働いて若いうちからバリバリ出世する姿を目の当たりにすることこそ、日本人のハートに火をつけるための最高の処方箋だというのが筆者の意見だ。（城繁幸）
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