経営トップに外部人材を登用することについて、2割の社長が「あり得る」と回答した。日本経済新聞が実施した「社長100人アンケート」の回答を、2014年9月22日に報じた。「あり得る」と答えた社長のうち、75%が「経営に新たな発想が入る」効果に期待している。サントリーホールディングスがローソンの新浪剛史氏を、またベネッセホールディングスが日本マクドナルドHDの原田泳幸氏を社長に招くなど、他社で実績を積んだ「プロ経営者」の登用が注目を集めている。会長・社長を外部から招く意向について、7.4％が「後任トップに起用することもあり得る」、14.2％が「10年程度の期間中にはあり得る」と答えた。理由は新たな発想が入るとの回答のほか、「経営手腕への期待」（12.5％）や「社内の活性化」（3.1％）が続いた。また、一般に「日本企業がトップを外部から招く動きが増えるか」との問いに、「どんどん増える」と「少しずつ増える」の合計が66.2％と、3社に2社に達した。「現状程度で変わらないと思う」は8.1％にとどまった。なお、役員・部長級の人材を社外からの起用するケースは、約65％が「すでに実施」済みとしており、外部から招へいするケースは定着しつつある。
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