株式には業種・銘柄によって「個性」がある｡たとえば、「景気敏感株」は経済指標との連動性が高く、商品相場や為替市場の動きと連動する傾向が強い｡三井物産も、その一つだ。三井物産は商社の中で資源分野に強く、とりわけ鉄鉱石と原油が柱である｡事業構成は、金属資源とエネルギーがそれぞれ14%で、合わせて28%を占める｡「30ドル割れ」で底値と判断周知のとおり、昔も今も日本は多くの資源を輸入に頼っている。大手商社はどこも、さまざまな資源を取り扱い、それらの価格に業績も左右されやすい。言うまでもなく、「原油」は日本のエネルギー政策の根幹をなすもので、その価格変動は景気を刺激するし、石油・エネルギー会社や大手商社はその動向に一喜一憂する。「原油」が、新聞記事にならない日はないといっていいだろう。さて、三井物産株だ。初めて買ったのは1972年頃。一時、株式投資を控えた時期を経て、2012年4月に1310円で100株を購入し、その後500株まで買い増した｡アベノミクスによって日経平均株価は11年11月25日(民主党・野田内閣時の安値)の8160円から15年6月24日には2万868円の高値へと向かうことになる｡その過程で300株を売却して、7万円ほどの利益を得た。保有株数が200株に減ったため、下げたところで買い増した｡2016年1月、そんな三井物産株をさらに買い増す機会を得た。折しも、日経平均株価は1月20日に昨年来安値を更新していたうえに翌21日が週末の金曜日に重なって、398円安の1万6017円と大幅安で取引を終えた｡これは、三井物産株の平均取得価格を下げる「チャンス」と判断。21日、1248円の安いポジションで100株を買い増した。背中を押したのは、この日の日本経済新聞にあった「（原油価格の下落で）15年の1年間でテキサス州に本社を置く掘削会社の破たんは20社に達した｡大半がシェール企業だ」との記事。「ここが原油の底値ではないか」と、直感した。その後、夕刊で「（指標の）WTIは一時26.19ドルまで下落し12年8か月ぶりの安値をつけた｣との記述を見つけ、翌22日の朝刊では｢原油価格が1バレル30ドル割れとなると、ほぼすべてのシェールの油井が採算割れとなる水準｣とあり、確信に変わった。企業倒産が相次ぐ状況は、相場の底を判断する材料にもなる｡これらの記事は買い時、あるいはその後の株価動向を予測するうえで参考になった｡原油「下げ局面」で買い増したい半年後の2016年6月21日、日本経済新聞のマーケット総合欄は「原油価格が1バレル50ドル台を回復した」と報じ、｢米国のシェールオイルに増産の動きが出てきている｣とも伝えた。シェールオイルの採算ラインを1バレル30ドル程度と考えれば、当然の成り行きともいえ、50ドルを回復したことでサウジアラビアやロシアの産油国も収益が改善しているとみられた｡原油価格の回復で、産油国の増産の可能性は大きくなったと推測できる。8月3日付には、「8月1日に米原油先物は、3か月ぶりに1バレル40ドルを割り込んだ｡米国でガソリン需要の伸びが予想以上に鈍いほか、サウジアラビアなど中東産油国の生産が高水準で推移｣とある｡やはり1月20日が、今回の下げ局面での最安値だったのだ。一方、三井物産は海外インフラなどの非資源分野の強化・育成を積極的に推進。2016年3月期末で巨額減損が一巡して純利益の浮上を見込んでいる｡8月4日付の日本経済新聞には、三井物産の4～6月期連結決算は、純利益が前年同期比37%減となり、「原油価格の下落でエネルギー事業が大幅な減益になった」と報じていた｡ただ、「資源分野でも金属事業が増益を確保したため利益額は市場予想を上回り、決算発表を受けて株価は上昇した｣とある｡遡って1月20日付の記事では、三井物産株の配当利回りは「4.88%」とあった｡「東証1部の予想配当利回り(加重平均)は（1月）19日時点で2.02%、1年8か月ぶりの高水準で推移している」とあり、配当も悪くない。現在500株を保有しているが、再び原油価格が大幅に下げる局面があれば、さらに「買い増したい」と考えている｡三井物産株価8月22日現在 保有株数500株 平均取得価額 1461円00銭年初来高値 2016/03/08/ 1508円50銭年初来安値 2016/06/28/ 1156円50銭直近終値 2016/08/22/ 1355円00銭
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