漫画や単行本などの中古書籍の販売を中心に取り扱う、ブックオフが業績不振に陥っている。2016年12月期の営業利益は5億1200万円の赤字。これを受けて、経営の立て直しに2017年4月10日付で松下展千（のぶゆき）社長が辞任。後任に堀内康隆取締役執行委員が就いた。主力の書籍、14か月連続で前年割れブックオフの業績悪化の要因は、主力商材の書籍やソフトメディア、アパレルの販売が低迷しているからだ。なかでも書籍は2016年2月以降、14か月連続で前年割れしている。直近の3月の月次売上高も、書籍は前年同月比3.6%減。全体の売上高（既存店ベース）も2.7%減った。業績不振について、インターネットでは、「物を大切に......みたいなアナウンスしてるのに売ると安すぎて、これはガラクタですと言われているようで腹が立つ」「10円で買い取ったものを500円で売り、これは買値が付きませんとタダで引き取ったものを100円で売る商売。二度と利用したくない」と、同社の買い取り価格への批判の声が上がっている。こうしたコメントを、ブックオフはどのように受けとめているのか――。同社は業績不振の原因について、J‐CASTニュースの取材に、「当社はこれまで低単価の本やCD・DVDなどを取り扱ってきたため、お客様は買取価格に対する不安感がありました。その不安を払拭しきれず、想定した仕入量を確保できなかったことや、家電などの新規商材の導入による人件費などのコスト増もあり、全体の80%超を占めるリユース店舗事業において、期首に想定した利益を確保することができなかったと認識しております」としている。また、利用者の「買い取り価格の不満」には、「書籍やコミック、家電などではお客様の需要が多い作品や商品に関しては店内に高価で買取価格を提示してご案内しております」と説明。買取価格の設定について、「市場の需要と共有、地域・店舗商圏の特性、お客様のご意見を踏まえて総合的に検討し、今後も継続的に判断していきたいと考えております」と答えた。
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