すでに自動ブレーキやレーンキープなどの機能を搭載したクルマが販売され、運転手がハンドルに手を添えているだけの、文字どおりの自動運転車が公道を走るのは時間の問題になってきた。実現すれば、交通事故や渋滞が減り、二酸化炭素（CO2）排出量の削減にも適う｡2017年5月5日付の日本経済新聞「ニュースここがポイント」によると、自動運転車は「人工知能（AI）やセンサー、高速通信などあらゆる技術が必要となり、異業種からの参入も相次ぐ｣とある｡自動運転をめぐる技術開発は日進月歩なのだ。自動運転、開発競争は「レベル3」に移行現在、自動運転車といっても自動車メーカーによって、その性能はまちまち。それもあってであろう、政府は自動運転の「レベル」を国際的な標準とあわせた5段階で定義している｡2017年6月9日付の日本経済新聞によると、｢レベル1｣は加速・操舵・制動のいずれかをシステムが行う状態｡自動ブレーキなどの安全運転支援システムがそれで、すでに市販車への搭載が進んでいる｡｢レベル2｣は加速・操舵・制動のうち複数の操作をシステムが行う状態｡先行車両を追従し、車間距離を保ちつつ一定速度で走行するアダプティブクルーズコントロールなどがこれに該当｡ここまではまだ、運転は人が操る。｢レベル3｣は加速・操舵・制動をすべて自動的にシステムが行い、ドライバーは監視しながら、システムが要請したときに対応する状態｡高速道路の同じ車線を自動で走る機能は、日産が2016年8月に発売したミニバン｢セレナ｣で実用化。トヨタ自動車も17年6月8日発売の多目的スポーツ車（SUV）の｢ハリア｣で、歩行者を検知するほか、時速50～100キロメートルの範囲で車間距離を保ちながら前方車両を追従する衝突回避システムを全グレードで装備した｡さらに「レベル4」は、場所など条件が限定された環境での自動運転｡加速・操舵・制動をすべてドライバー以外が行い、ドライバーがまったく関与しない状態｡どこでもいつでも自動運転が可能な｢究極のクルマ｣が｢レベル5｣となる、とされる｡政府も2020年までに「レベル3」の自動運転を、2025年には「レベル4」の実用化を目標としている｡こうしたことから、現在、開発競争は｢レベル3｣の内容へと移行｡トヨタ系で国内最大の自動車部品メーカーのデンソーは、2017年6月20日に開催予定の定時株主総会の招集通知で、「全世界で適用可能な自動運転技術を確立するために、各国の道路環境や交通環境を踏まえた研究開発を推進しています。日本では、すでに2014年より公道で走行試験を実施しています｣と記載している。部品メーカーを含め、自動運転車の開発競争が熾烈になっていることがうかがえる｡デンソーの予防安全技術、「EURONCAPで5つ星獲得」デンソーは、定時株主総会の招集通知のADAS(高度運転支援システム)、AD(自動運転)の項目で、自動運転技術の現状を説明。｢当社は、特に『認知』に注力し、これまで自動車分野で培ってきたセンシング技術を活かして、ミリ波レーダー、画像センサー（カメラ）、LIDAR（光レーダー）、ソナーなどの走行環境認識センサーをすでに製品化し、多くのカーメーカに採用されています｣と、記述している｡また、当期（2017年3月期）の取り組みでは、2016年4月に「当社の予防安全製品を搭載したトヨタ自動車のプリウスが、欧州で行われる自動車の安全性能試験であるEURONCAPで5つ星獲得」したとある｡12月には、「軽自動車の安全性向上に貢献する、小型のステレオ画像センサーを開発｣と製品化を進めている｡着々と実を結んでいるようすがうかがえる。そんなデンソー株だが、もともと自動車メーカーの関連会社に勤めていたこともあり、株式投資をはじめたときから注目していた。新聞もおのずと、自動車関連の記事に目が行ったし、記事が何を意味して、どう展開されるかも、予想しやすいこともある。デンソーは、熱機器やエンジン、駆動系などの広範囲にわたり、その技術力には定評がある｡同社が高いポテンシャルを秘めているメーカーであることは間違いない。その株を現在、200株保有。最初に購入した2001年9月18日で100株を1690円で購入した。それ以降、買い増しと利益確定売りを繰り返してきたが、2013年12月から15年4月ごろまで、1株5000円近辺で売買したこともあり、平均取得単価が高止まりしてしまった。保有株数が200株まで減ったこともあり、平均取得単価4300円を下回る場面があれば、買い増すとともに、平均取得価格を下げたいと考え、物色している｡（石井治彦）2017年6月19日現在200株保有平均取得単価4309円00銭年初来高値2017/03/145323円00銭年初来安値2017/04/174551円00銭直近終値2017/06/194631円00銭
記事に戻る