米中間選挙を「無事」に通過 XRP、ETH上昇で明大と慶大がニンマリ（「カソツー」大学対抗戦）

   注目された米国議会の中間選挙は、与党・共和党が上院で過半数を維持したものの、下院では野党・民主党が8年ぶりに過半数を奪回。両院で多数派が異なる｢ねじれ議会｣となった。とはいえ、選挙前からの予想どおりで、米株式市場が大きく回復。それにより、仮想通貨相場も価格を押し上げたようだ。

   BCH（ビットコインキャッシュ）やXRP（リップル）などが上昇。これに、BTC(ビットコイン）も追随する展開になった。國學院大學の億トレーダーがようやく参戦もヘコミ。早稲田大学のTKHは様子見。明治大学のホフマンと慶応大学の馬医金満は含み益にニンマリ。

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  明治大、慶応大が笑う

しまった！ すべて売ってしまった（早稲田大）

11月７日（水）

   結果論だが、前週（10月29日週）に保有していた通貨をすべて売り払ったのは失策だったようだ。

   あれからビットコインキャッシュ（BCH）に限らず、他通貨も軒並み上昇。銘柄によっては20％を超える上げ幅を、この1週間で記録したものもあり、前週が市場全体の底だったのかと感じてしまうほどだった。

   上昇中はしばらく手を出せず、取引はしばらく見送った。

   果たして仮想通貨市場は今まさに「底」にいるのか――。仮想通貨が着々と進歩を遂げているなか、2017年は市場における日本人の取引量がピーク時に57％を占めたものが、現在は10％を切っている。

   それに加えて11月4日付の日本経済新聞朝刊では、仮想通貨取引がピーク時の25分の1に減少したとの記事を目にした。日経の仮想通貨市場への悲壮感を報じる記事が意味するものは大きい。

   日経の記事は、日本人の経済や金融観のメインストリームに大きな影響を与ええていると推察。つまり、日経がネガティブな情報を報じることで、いわゆる投機家の割合は減少していき、仮想通貨の発展を望むデベロッパーとそれに追随する投資家が増えていく。そう考えると、今は中長期目線に大きくシフトするいい時期なのかもれない。

   とはいえ、上昇した分に調整が入り、一時的にまた下がるのだろう。現物のみの取引のためタイミングは慎重に見極めていきたい。

保有する通貨　　XRP
前週からの損益　プラス・マイナスゼロ
11月9日現在　　1万123円