株式会社キングは東証一部に上場する、婦人アパレルの中堅企業である。まず、目を引くのが1948年の設立。2018年9月に創業70周年を迎えた老舗企業で、上場も1978年という。株価を見ると、1株当たり580円。時価総額で約140億円になる。本業のアパレル事業が不振。それにより、投資家は成長性が低いと判断しているようだが、そこは老舗の「底力」があるようだ。苦戦のアパレル、成長性は低い？【キング（8118）】2019年2月28日終値 574円（取得見送り）年初来高値（2018年2月5日） 750円年初来安値（2018年12月25日） 434円近年、婦人アパレルはインターネット通販が広く普及、利用が増えていることで、自前で店舗を構える企業は苦戦が強いられている。キングもその一つ。同社のアパレル事業も最近の売上高を見ると、右肩下がりでさえない。一方、株価純資産倍率（PBR）を見ると驚異の0.5倍台で、一般的には非常に割安といわれる水準にある。おそらくは本業であるアパレルの苦戦によって、投資家が「成長性が低い」と判断。PBRを見ても非常に割安な水準で放置されている銘柄であるようなのだ。じつは、キングはアパレル事業だけでなく不動産の賃貸事業も手掛けている。アパレル事業が停滞する一方で、不動産事業は絶好調である。最新の2019（平成31）年3月期第3四半期の決算短信を見ても、東京、京都、大阪の賃貸事業は、売上高が前年同期比32.1％増の5憶1600万円、営業利益は前年同期比45.9％増の4憶2900万円と急成長している。アパレル事業の営業利益が4憶9800万円なので、本業と肩を並べるほどの事業へと成長しているわけだ。このままアパレル事業が低迷して、不動産賃貸事業が成長を続ければ、「稼ぎ頭」が不動産賃貸業にとって代わることも予想できる。本業でないものの、高い収益性をもつ事業を保有するキングには期待が持てる。自社株買いの発表後、株価が上がるキングは、大量の自社株を保有しているのも特徴だ。最新の事業報告書を見ると、発行株式の24.6％を自社が所有。大量の自社株を保有することで、配当金額を実質的に削減することが可能で、財務の健全性が増す。また、積極的な株主還元に取り組んでもいる。2018（平成30）年度3月期には2回の自社株買いを実施。今期、19（平成31）年3月期もすでに2回の自社株買いを行っているため、継続的な自社株買いへの期待が持てる。1回ごとの自社株買いの規模はそれほど大きくはないものの、市場買い付けによる自社株買いの場合は非常に大きく株価が上昇している＝下のチャート参照。自社株買いで株価上昇チャートを見ると、市場買い付けによる自社株買い（青い矢印）を発表してから、株価が大きく上昇していることがわかる。今後も、市場買い付けによる自社株買いが、年に1度程度行われると予想することができるので、下がったところでの「買い」もアリだと思う。これらの分析から、今後はキングの買いを検討したい。今は自社株買いの発表直後で株価が大きく上昇していることもあるため様子を見るが、将来株価が下落してきたところを、複数回に分けて購入していきたいと思う。
記事に戻る