夏季休暇後に離職したり、離職を希望したりする人が増える傾向にあることが、働く人のライフスタイルを豊かにするための問題解決策を提供する株式会社OKAN（東京都豊島区）の調べでわかった。2019年8月13日に発表した。この調査は、働き方改革がスタートしたにも関わらず、離職が増えているとの企業の声を耳にしたことから、その実態を明らかにするのが狙い。調べによると、じつは「働き方改革」がスタートして以降、離職者は増えている。人材不足が加速している企業が、少なくないことが明らかになった。ボーナス時期に離職を検討・離職した人は31.8％「働き方改革」のスタートで、人材不足が加速している。働き方改革後の離職増加について質問したところ、約4割、じつに3人に1人以上が「増えた」と回答＝左のグラフ参照。また、離職につながるキッカケについて聞いたところ、ボーナス時期や夏季休暇など、夏のタイミングで離職を検討する人が増加する傾向があることがわかった。離職を検討する（実際に離職したことがある）タイミングについて、「ボーナス時期に離職をした（検討した）」が31.8%、「夏季休暇をきっかけに離職した（検討した）」が20.1％と、少なくなかった＝下のグラフ参照。調査したOKANは、「こうした離職トレンドが、今後も続く可能性があります」と指摘する。同社では、「働き方が多様化する今、仕事、社会・家庭、個人を取りまく価値観は多岐にわたります。人によって欲求の順位や、欲求の中で重視する要素が異なります。だからこそ、仕事と生活と個人の調和を取るうえで個人が大切にしたいと思う価値観『ワーク・ライフ・バリュー』を理解して支援する必要があります。課題の見える化が重要です」としている。なお、調査は2019年7月に、全国の20～50代の男女3760人を対象にインターネットで実施した。
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