「週刊東洋経済」「週刊ダイヤモンド」「週刊エコノミスト」、毎週月曜日発売のビジネス誌3誌の特集には、ビジネスマンがフォローしたい記事が詰まっている。そのエッセンスをまとめた「ビジネス誌読み比べ」をお届けする。コロナ禍で3回目の緊急事態宣言が発出され、ゴールデンウィークは家で過ごそうと考えている人も多いだろう。そんなビジネスパーソンにオススメなのが、「週刊東洋経済」（2021年5月1日・8日合併特大号）だ。「ベストブック2021 『未来を知る』ための読書案内」と題した特集を組んでいる。未来予測本、教養書、経済・経営書、ビジネス書、マンガなどジャンル別に、学識経験者・経営者・専門家・書店員が「いま読むべき本」を推薦している。また、DX、宇宙ビジネス、米中対立など「未来がわかる10テーマ」ごとに、キーパーソン推薦の3冊も掲載。ベストブック全200冊をランキングなどで紹介している。成毛眞氏が予測する「日本再成長」のシナリオ「週刊東洋経済」（2021年5月1日・8日合併特大号）「『未来年表』2021年→205X年日本や世界はこう変わる！？」を冒頭に掲載。20年後、30年後の世界がわかる全32冊「未来予測本」ランキングを挙げている。1位の「2030年」（NewaPicksパブリッシング）の著者、ピーター・ディアマンディス氏（Xプライズ財団CEO・ベンチャーキャピタリスト）はインタビューで、「実験を常時怠らないリーダーが成功する」と語っている。また、2位「2040年の未来予測」（日経BP）の著者、成毛眞氏（HONZ代表）は、インタビューで、「コロナ危機で淘汰が進めば日本は再成長する」と予測している。「未来予測本」名著ランキングには、「ホモ・デウス」「LIFESIFT」「シャルマの未来予測」「第三の波」などが並ぶ。このうち、1冊も聞いたことがないという人は自分の感度を疑ったほうがいいだろう。「各分野の第一人者が推薦未来がわかるテーマ×3冊」のテーマと推薦人は以下の通り。なるほどと思う人選だ。・宇宙ビジネス元JAXA宇宙飛行士、内閣府宇宙政策委員会委員山崎直子・最先端医療大阪大学大学院医学系研究科教授仲野徹・AI東京大学大学院工学系研究科教授松尾豊・DXアサヒグループホールディングス取締役谷村圭造・気候変動ニューラルCEO夫馬賢治・CASEナカニシ自動車産業リサーチ代表アナリスト中西孝樹・デジタル通貨東短リサーチ社長加藤出・米中対立山猫総合研究所代表三浦瑠麗・格差社会早稲田大学人間科学学術院教授橋本健二・働き方ウォンテッドリーCEO仲暁子さらに、「未来を知るためにも読み継がれるべき25冊」、「教養書」名著ランキング、「本読みの『達人』内田樹が薦めるいま読むべき10冊の教養書」など、盛りだくさんの内容だ。ふだんはdブックスで「週刊東洋経済」」を見ているが、本号は永久保存版だと思い、書店で買い求めた。特別付録として、10万部超のベストセラー『LIFESPAN』超要約版の「老いなき世界」がわかる小冊子も付いている。「週刊ダイヤモンド」は富裕層の節税対策を特集「週刊ダイヤモンド」（2021年5月1日・5月8日合併号）「週刊ダイヤモンド」（2021年5月1日・5月8日合併号）の第1特集は、「税務署が狙う!富裕層最強の節税」。税務署がどこに狙いを定めているのか、具体的に最新の事例を紹介している。そして、税対策のプロが最新の富裕層の節税対策を伝授。鉄板の相続対策も開陳している。中にはそのプロたちも憂うほどの、驚きの抜け道も......。「節税保険も不動産活用もNGに！？」という冒頭の記事は、富裕層に迫る国税の包囲網に迫っている。節税対策として、仮想通貨がいまアツいとか、「やり過ぎ節税」で相次ぐ否認などの記事が興味深い。パート2では、「頼れる士業、ダメな税理士 税務調査対抗術」、またパート3では、「相続、副業、仮想通貨...鉄板！節税＆税務署対策」と題して、さまざまな裏ワザを紹介している。「ここまでやるか！」と思うとともに、国税と税務署が「ここまで調べるんだ！」と驚いた。第2特集は、「就職人気企業ランキング 2021春」・コロナ禍で変貌を遂げた就活戦線をリポートしている。ざっと紹介すると、文系男子は、伊藤忠商事（1位）、東京海上日動火災保険（2位）、三井住友海上火災保険（3位）、三菱商事（4位）、損害保険ジャパン（5位）、日本生命保険（6位）、大和証券グループ（7位）、三井住友銀行（8位）、第一生命保険（9位）、森ビル（10位）と、ベストテンに商社、メガ損保、生保が入った。「総じてコロナ禍による自粛の影響や業績ダメージの比較的少ない大手企業に人気が集まった」と分析している。また、理系男子では、ソニーグループが1位に。次いで、三井物産（2位）、伊藤忠商事（3位）、NTTデータ（4位）、東京海上日動火災保険（5位）、JR東海（6位）、JR東日本（7位）、森ビル（8位）、三菱商事（9位）、Sky（10位）の順。ソニーグループが2003年調査以来18年ぶりに1位に返り咲いた。文系女子では、東京海上日動火災保険が昨年に続き、2年連続で1位になり、上位にメガ損保が並ぶ。理系女子では、森ビルが調査開始以来初の1位となったほか、NTT都市開発（2位）、三井不動産（3位）とディベロッパー3社が上位を独占する異例の結果となった。今年も昨年同様、リモートを利用した面接が行われることだろうが、在宅勤務が進んできるメガ損保、生保が人気ランキングに入っているのを見ると、学生諸君はリモートワークを志向しているのかと、ふと思った。付録として、ベストセラー16万部突破の「独学大全」著者の読書猿氏監修の「今度こそ挫折したくない人のための独学日誌」が付いている。雑誌から切り離せる完全オリジナルで、書き込んで使える4つのワークシートだ。これだけでも、買い求める価値はあるだろう。「週刊エコノミスト」「日本経済大復活」は本当らしい「週刊エコノミスト」（2021年5月4日・11日合併号）「週刊エコノミスト」（2021年5月4日・11日合併号）の表紙にはびっくりした。「日本経済大復活」とある。本当ならばいいのだが、コロナ禍で業績が悪化している企業が多いというのに、大丈夫か？ と思い、読み始めるとこれが本当らしいのだ。「ワクチン接種で需要大爆発も 『28兆円』が潤す観光や外食」と題した、編集部記者のリポートのほか、渡辺努・東京大学経済学部教授のインタビューが巻頭に。渡辺氏は「コロナ版『渋滞予測』で消費と感染防止の両立を」と説いている。カード情報から国内消費を見ると、旅行、娯楽、外食に明るい兆しがあり、小売り・外食業界では、テレワーク需要の好調続く。また、娯楽産業では近場レジャーが好調で、星野佳路氏（星野リゾート代表）は、「７月以降の観光需要回復を見込む」とインタビューで語っている。橘田大輔氏（ブラックストーン・グループ不動産部門日本代表）も、「回復はリーマンより早い」と話す。アメリカの3～6か月遅れで日本経済は回復するという見立てだが、ワクチン接種が順調に進むアメリカに比べ、日本はかなり遅れている。日本経済の回復はワクチン接種次第ということか。（渡辺淳悦）
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