イーサリアムを保有継続する明大、「負けない」職業大、同志社大学は弱気か？（第14節）【暗号通貨バトル Aグループ】
1か月以上にわたりイーサリアムの保有を続けきた明治大学の城正人さんは、「資金効率を考えて売却を検討した」が継続保有を決めた。今週（2021年8月23日週）は、わずかの含み損。職業能力開発総合大学校のさっちんは、堅実だ。今週もコツコツと利益を得た。
同志社大学のしがないトレーダーさんは、ちょっと弱気になっていたのかもしれない。体調がすぐれず、「この2週間は家でチャートばかり見ていた」というビットコインの下落相場にも取引できず。
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明治大学が後退……職業大学校がジワリ詰める
売却を検討も継続保有を決める（明治大学 城正人さん）
ここまで1800ドル付近で購入したイーサリアム（ETH）を1か月以上にわたって保有を続けて来ました。想定していたよりも長く横バイが続き、さらに出来高も減少傾向にあること、チャートもあまりよくないことから、資金効率を考え売却を検討することにしました。
決済すべきかどうか最後まで悩んだのですが、結論としては、継続保有の方針を決めました。
あまりチャート分析は得意ではないですが、いわゆる「トレンドライン」を引いてみたところ継続保有しても良いのかなと考えたためです。
もし、36万円付近の抵抗線(ドル建てで3300ドル付近)を抜けた際には、さらなる上昇を期待しています。もちろん、下に引いた斜めの抵抗線＝上図参照＝を下回った場合には潔く撤退しようと思います。
◆ 今週（8月23日週）のニュース
つい先日コインチェックによってIEO (Initial Exchange Offering)が行なわれた「PLT(パレット)」専用ウォレットが公開されるそうです。9月にはステーキング機能の実装が予定されており、今後さらに便利になるとのこと。
ステーキングとは、簡単にいうと「暗号資産を預けること」、ただ保有を続けているだけであるにも関わらず、まるで銀行預金しているかのように暗号通貨の枚数を増やすことができます。
たとえば、PLT(パレットトークン)ではブロック生成にあたり、コインチェックをはじめ10程度の「ノード」、つまり取引を監視するものによって、その正当性が担保されています。各「ノード」はコンテンツをNFT（非代替性トークン）化するときに発生した手数料を受け取ることができます。
その際に、各「ノード」がロックしているトークンの量によって報酬量が変化します。そこで一般人の保有しているPLTを「ノード」運営者に預け、それをロックするトークンに利用するようです。
私はかなりクローズドな環境でパレットチェーンの運用が行われるのだな、と考えていましたが、どの企業に預けるかという選択肢ができるのならば、利用者としてではなく運営者として影響を与えることが可能だと考えます。
しかし、想定利率としては0.5%程度と非常に低いステーキング報酬しか発生しません。DeFi(分散型金融)においては、年利10%なんて当たり前で、かなりのリスクを伴いますが、年利数100で運用することも不可能ではありません。
そんな市場が広がっているなか、PLTの価格変動リスクを負いながら0.5%というのは少々渋い気もします。しかし、IEOの際のホワイトペーパーには保有者に対し特典を付与することも可能と記載されておりますので、長期保有しながら保有者特典を受け取り、銀行預金よりはマシな利率をサポートデスクのあるコインチェックで運用することが可能というのはやはりメリットがあるのだろうと思います。
◆ まとめ
いまだNFTバブルが継続中でドット絵が1億円、岩の絵が3億円で飛ぶように売れるなど、「すごい」としかいいようのないほどの状況になっています。
楽天がNFTマーケットプレイス事業へ参入するなど企業の参入、Solana（新しいブロックチェーン技術で、高い性能によってさまざまなアプリケーションを支えることが目的）上でのNFTマーケットプレイス「Solsea」ローンチなど、まだまだおもしろそうな話題はたくさんあります。
世界に誇るコンテンツを大量に保有している日本、有効に活用できると良いですね。
取引なし。総資産残高は1万5166円（イーサリアム＝0.035ETH。プラス2755円）。154円の含み損。
◆ 児山将のワンポイントアドバイス
イーサリアムの保有継続は大成功でしたね。9月2日時点で、過去1か月の上昇率は50%となり、ビットコインの30％より大きなパフォーマンスを出しています。この背景には、アップデートはもちろん、7月には4億ドル規模だったNFT（非代替性トークン）の取引高が8月には20億ドルに急増したことも考えられそうです。しかも、このブームはまだまだ止まりそうになく、9月にはさらに増加しそうな勢いとなっています。
Googleトレンドで「NFT」の検査ボリュームを見ると、3月末から4月上旬の過去1年で最高レベルに上昇しつつあります。2017年のICOブームのように、ICOを買うためにイーサリアムが買われるということが、NFTで起きているといえそうです。
保有する暗号通貨 イーサリアム
前週からの損益 マイナス154円
8月27日現在 1万5166円
今週もコツコツ！ (職業大学校 さっちん)
みなさん、おはようございます。さっちんです。
今週（8月23日週）は25円の利益となりました。経緯は、先週（8月９日週）に１BTC（ビットコイン）＝500万7040円の時に1万142円分を購入。16日時点で1万243円になり、6069円分を売却。4174円分は保持したままにしていました。
その後、ビットコインの価格は上昇。8月2９日時点で１BTC＝532万8040円になりました。その結果、4742円になりました。16日の週と比較してプラス25円となりました。
550万円に達成した後、530万円まで戻ってきました。
大きなニュースは特に無く、落ち着いた週だったように思います。
ハッシュレートの急反落や経済シンポジウム「ジャクソンホール会議」の影響で相場は下がっていますが大きな心配は特にありませんでした。
今後は昨年度もこのタイミングくらいから大きなニュースが多くなってきたように感じているので今後は速報に警戒しながら取引をしていきたいです。研究や資格の勉強もより重くなってくるのでこれまで以上に時間は使えませんが楽しく取引をしていきたいと考えています。
では、また来週！
◆ 児山将のワンポイントアドバイス
540万円台（5万ドル付近）で伸び悩んでいたビットコイン（BTC）は、一度大きく利益確定と思われる売りが入り下落しました。しかし調整は10％程度となり、500万円割れでは反発となり、直近の高値を更新する値動きを見せています。
背景には、前週の米大手交換業者コインベースのBTC購入に相場が後押しされるなか、ペイパルの英国でのサービス開始や、バイナンスが政府系ファンドから資金調達、シティがBTC先物の準備を行うなど市場規模の拡大や大手のサービス開始が下値を押し上げました。
土曜日の早朝には、ツイッターとスクエアのCEOであるジャック・ドーシ―氏が分散型取引所の計画を発表したことで、ビットコインは10万円ほど急騰しました。
これらの材料は、今後のサービス開始前後で相場にポジティブな影響を与える可能性があるため、スケジュールを押さえることで波に乗ることができるかと思います。
前週からの損益 プラス25円
8月27日現在 1万1480円
ビットコイン下落も動けず（同志社大学 しがないトレーダーさん）
◆ 今週の注目ニュース
今週はビットコイン（BTC）が5月中旬ぶりに、5万ドルまで回復した。しかし、相場は目標を達成したかのように、そのまま下がり続けた。その下落理由を説明したい。
ビットコインの採掘難易度が8月25日、プラス13％となりハッシュレートが回復したが、26日には再び低下。マイニング業者の採算性が低下するとの見方からビットコインが売りに転じた。
また、米インフラ法案が修正案なしで来月27日までに採決されることが決定し、さらなる暴落を呼んだ。米インフラ法案とは、暗号資産セクターへの3兆円規模の課税強化を含むインフラ関連法案である。
最後に、アフガニスタンの首都カブールの国際空港付近で26日に大規模な爆発が発生し、過激派組織IS、「イスラム国」系の勢力が関与した疑いが伝わり、相場は上値が重たい、下落ムードである。
私が注目したニュースは、リップル（XRP）社と米証券取引委員会（SEC）の裁判の、一部情報開示に関する終了期限が延期されたことである。この大学対抗戦とは別に、個人的にリップルを保有している身として、リップルの裁判の動向は最も関心のあるトピックである。この裁判は、暗号通貨の米国市場における有価証券性に関してのトピックが盛り込まれているため、市場が注目している。
◆ 今週の取引
先週からノド風邪をひいてしまい、この2週間は家でチャートばかり見ていた。しかし、下落相場であったため、なかなかポジションを持つ勇気が出ず、取引することができなかった。
◆ 今後の戦略
日本の取引所の場合、手数料が高いため、必然的に中期目線で見ないと、利益が取れないと考える。そのため、ポジションを持つなら、中期で持ちたい。
しかし、現在多くの不安材料により下落が続いている。それは、新型コロナウイルスのデルタ変異株による感染拡大や、アフガニスタンの情勢によるものだと考える。今後、これらの不安材料を上回る好材料が出ない限り、中長期的な上昇は期待できないのではないかと考える。
◆ 児山将のワンポイントアドバイス
インフラ関連法案は、暗号通貨業界で非常に物議を醸しています。重要な点は、課税対象者が交換業者、プロジェクトの開発者、マイナーと非常に幅広くなっています。少し雑ですが、飲食店の納税で、お店ばかりか仕入れ業者に店舗づくりに関わった業者にも課税されるような不可解な設計になっているようです。
これには、最大手仮想通貨メディアのコインデスクも反対声明を出す異例自体となっており、反対派議員も4人が中心となって修正を求めているところです。
仮想通貨への理解が足りないためにできた案でしょう。修正されれば、1日はご祝儀的な上げ相場となりそうです。
前週からの損益 プラス・マイナスゼロ
8月27日現在 1万円
◆ 大学対抗 1万円からはじめる暗号通貨バトルのルール学生投資連合USIC
・元本は1万円です。
・投資する暗号通貨の選定は自由です。ただし、国内で購入できる暗号通貨に限ります。
・レバレッジは、かけられません。
・20％を超えて下げた場合は、強制的に取引を停止（ロスカット）します。
・元本割れは1回まで。リベンジ（再投資）可能ですが、2度、資産（合計で2万円分）を失った場合は、その時点でリタイアとなります。
・順位は、11月26日時点の運用損益で決めます。
「学生の金融リテラシー向上」を理念に全国26大学1000人以上で構成。企業団体・官公庁との勉強会の開催、IRコンテストの運営、金融情報誌「SPOCK」を発行する。
http://usic2008.com/
