2018年 5月 22日 (火)

訪日外国人向けにサービス業で導入相次ぐ 「英語応対能力検定」その学習法は

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   サービスの現場や、街で外国人に観光案内をするような場合に使われる英会話を主眼に置いた「英語応対能力検定」が広がりを見せている。

   試験内容は、リスニングとスピーキングの2種類の技能が中心。訪日外国人に対し、必要な案内やサービスが提供できるどうかの能力を測る。

   松屋、三越伊勢丹、ビックカメラといったサービス業では、訪日外国人客の増加を受けて導入が進んでいる。

  • 検定公認学習機「joy study」/販売・飲食業種向けモデル「KT-S04」(左)と宿泊・交通業種向けモデル「KT-S05」(右)
    検定公認学習機「joy study」/販売・飲食業種向けモデル「KT-S04」(左)と宿泊・交通業種向けモデル「KT-S05」(右)

新入社員研修として活用

   松屋では、「松屋銀座」で働く約2000人のうち、少なくとも400人が4段階評価(A~D)でA・B判定を目指すという。

   更に18年度の新入社員研修でも同検定を導入。新入社員は検定公認学習機「joy study(ジョイスタディ)」を活用して学習、まず6月に試験を受け、9月に再受験して成果を確認する。

   公認学習教材はその他、電子辞書「EX-word RISE」専用のCD-ROMや、学習書籍「とにかくひとこと英会話」シリーズなどが用意されている。

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