インド型変異株でクラスター 東京の中学、生徒と家族14人感染の報道

デルタ株検査の重点移す

   五輪開催に向けて突き進む日本では英国以上に、ワクチン接種の拡大とデルタ株の抑制が喫緊の課題となる。厚労省によると、ワクチンの効果が確実になるのは最初の接種から4～6週間後だという。今や五輪開催に間に合わせるということは、すでに時間的に極めて厳しい状態になっている可能性もある。

   五輪では海外から大勢の関係者が来日する。国内の空港などの検疫ではすでに6月7日までに計202人のデルタ株感染が判明している。慶応大の小崎健次郎教授（臨床遺伝学）らのチームは、インドから直接流入しただけでなく、英国や米国を経由したケースもあるとの解析をまとめている。

   読売新聞は、水際対策として、厚生労働省が海外からの入国者に毎日求めている位置情報の報告について、最近も１日平均で約4000人が「応答なし」だと報じている。

   政府の「新型コロナウイルス感染症対策分科会」などの専門家有志は、感染拡大の予兆があれば五輪開催中であっても、ためらわずに緊急事態宣言など「必要な対策を取れるよう準備し、タイミングを逃さずに実行」するよう政府に求めている。

   東京都など各都道府県は最近になって、新型コロナウイルスの変異株に関するスクリーニング検査を、英国株からデルタ株に切り替えている。このため、デルタ株についてはこれから検出が増えてくる可能性もありそうだ。