「平均年収1000万円超」の会社の割合 ごく少数？意外と多い？

   他人が、いくら「稼いでいるか」は、気になるものだ。このほど、東洋経済オンラインが公表した「上場企業版『平均年収が高い』500社」ランキングにも、大きな注目が集まっている。年収には「ボーナス」も含まれるため、夏のボーナスが支給されるこの時期ともあいまって、ネットでは様々な声が飛び交っている。

   ランキングは、東洋経済オンラインが、『会社四季報春号』に掲載している全上場企業約3500社のデータから、上位500社の平均年収を上から順にまとめたもの（2015年5月28日）。堂々の1位は、M＆A仲介事業を手がける「M＆Aキャピタルパートナーズ」だった。平均年収は、実に1947万円。同社の設立は「2005年10月」と若く、平均年齢は29.9歳。ツイッターでは、「平均年齢30以下で、平均年収2000万って凄すぎ！」と、驚いた人も結構いるようだ。

トップ10に目立つテレビ局と商社

年収アップじゃ～

   2位は、傘下にフジテレビジョンを持つ、純粋持ち株会社の「フジ・メディア・ホールディングス」（1506万円）。このような「純粋持ち株会社」は、グループ企業の管理をしている性質上、事業子会社に比べ、平均年収が高くなる傾向にある。そのため、ランキングでは、主要な事業子会社が有価証券報告書を提出している場合、その事業子会社のデータを採用している。

   3位は「TBSホールディングス」で1499万円。4位以下は、「朝日放送」（1479万円）、「日本テレビホールディングス」（1454万円）、「キーエンス」（1440万円）、「日本M&Aセンター」（1412万円）、「テレビ朝日ホールディングス」（1395万円）、「伊藤忠商事」（1384万円）、「三菱商事」（1355万円）などと続く。ランキング上位の顔ぶれを眺めた人たちからは、「テレビ局と商社つえぇ～！」とか、「テレビ関係が独占してるなぁ・・・」などのつぶやきが、多くみられた。