互換性のない2種類の規格が対立していた新世代DVDで、東芝は「HD‐DVD」（HD）方式に対応した製品の開発・生産を中止し、録画・再生機の販売は2008年3月末で打ち切ると発表した。東芝の撤退で「消費者不在」と指摘されてきた規格争いは決着し、ソニーや松下電器産業などが推進する「ブルーレイ・ディスク」（BD）に一本化される。ソニーのストリンガー会長がトップセールスHD-DVD撤退による損失は数百億円規模だ（07年10月撮影）東芝の西田厚聰社長は「顧客を考えると苦渋の決断だが、これ以上継続すると、消費者や経営に大きな影響を及ぼす」と説明した。ＨＤ対応機は2006年3月の第1号発売からわずか2年で市場からほぼ姿を消す。07年の年末商戦で日本ではBD対応機が90％超のシェアを占め、HDを圧倒した。原動力となったのはBD陣営の中核であるソニー。かつての家庭用ビデオの規格争いではベータ方式に拘って苦杯をなめた。新世代DVDは「雪辱戦」と位置付け、松下、シャープ、日立製作所などを次々と陣営に引き入れ、強力な販売グループを構築したことが功を奏した。東芝のHD撤退の最終的な引き金になったのは、米映画大手ワーナーブラザースの離反だった。07年12月中旬、米大手映画会社で唯一、HDとBDにソフトを供給してきたワーナーから、「BD一本化」への方針転換を示唆する電話が東芝に入った。東芝は「寝耳に水」（幹部）の知らせを受け、ワーナー引き留めに走ったが、ワーナーは08年1月4日にBD支持を表明した。このワーナーの切り崩しでは、ソニーのストリンガー会長が活発に動いた。同会長は米3大テレビネットワークのCBSの元社長。ソニーでも長く映画事業に携わり、豊富なハリウッド人脈を持つ。自ら映画会社を行脚し、ワーナーからBD支持を引き出すことに成功した。東芝幹部は「ソニーのトップセールスがBD勝利の流れを作った」と認める。東芝の損失額は数百億円規模撤退に追い込まれた東芝の損失額は数百億円規模とみられている。ただ、東芝の西田社長は「一日も早い意思決定が必要だった。状況の変化には機敏に対応する」と早期撤退の必要性を強調した。ソニーが1975年に「ベータ方式」のビデオを発売してから、88年の「VHS方式」併売に踏み切るまで13年を要している。これに対し、東芝はHD事業に発売からわずか2年で見切りをつけたわけだ。西田社長は2005年の就任以来、成長分野と位置付ける原子力や半導体には重点投資する一方、大胆なリストラを断行し、「選択と集中」を加速してきた。HDでも判断が注目されたが、撤退と同時に総額1兆7000億円を投じてフラッシュメモリーの新工場を2カ所に建設することも発表した。「HDの傷口を最小限にとどめ、事業の集中を急ぐべきだ」との判断とみられ、メンツを捨てて早期撤退を決断し、名より実をとった格好だ。
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