リニアルート決着、実現に動き出す 名古屋まで建設費5兆円ですむのか

東京－新大阪は2時間25分から1時間7分へ

   ＪＲ東海の計画では、リニアが開業すると、東京－名古屋は東海道新幹線の1時間40分から40分、東京－新大阪は2時間25分から1時間7分へ、大幅に短縮。ルートで沿線企業に年8700億円の経済効果があるという。東京－大阪の料金も新幹線より1000円高いだけで、移動時間ではほぼ同じ航空路線（普通運賃2万2600円）を大きく下回ることになるといい、航空機の利用客がリニアに流出する可能性もささやかれる。

   JR東海にとって、リニア建設は悲願だった。特に1964年の開通から半世紀近く経つ東海道新幹線は、同社の利益の9割を稼ぎ出すが、遠からず大改修が必要になる。それへの備えとしてリニアは不可欠なのだ。

   思惑通り南アルプスルート採用に成功したJR東海だが、巨額建設費のハードルは低くない。リニア東京－名古屋の建設費5兆円以上を全額自社負担する方針で、借金で賄う計画だが、同社の累積債務は既に約3兆円あり、リニア開業時には民営化直後と同じ5兆円程度に膨らむ見通し。景気動向の不透明さに加え、最深部で地表から1400メートル下を通るトンネルを掘るのは難工事で、建設費の増加や開業時期のずれ込みなどの懸念は残る。

   中間駅も難題。途中の神奈川、山梨、長野、岐阜、三重、奈良の6県に各1駅設置する方針で、JR東海は東京、名古屋、大阪の各駅は自分で整備するが、途中駅は国や自治体に費用負担を求めている。建設費は地上駅でも350億円程度、地下駅なら最大2500億円とも試算され、財政難の中、自治体との調整は難航しそうだ。