大震災の発生で雰囲気が一変 EVレンタカーが苦戦

   日産自動車「リーフ」、三菱自動車「i－MiEV（アイ・ミーブ）」。日本の自動車産業が誇る量産型の電気自動車（EV）が世界中で好調な売れ行きを見せている。一方、そのEVが苦戦を強いられている分野がある。レンタカーサービスだ。

   とくにリーフを大量導入した沖縄では「相当に稼働率が悪い状況」（県内の大手レンタカー会社社長）が続いている。ただその中でも、今夏の繁忙期に向けた営業施策や恒常的な稼働率アップに向けた取り組みも始まっている。

沖縄県に200台超えるリーフが登場

   2011年2月、沖縄県に200台を超える「わ」ナンバーのリーフが登場した。ニッポンレンタカー系列が100台、日産レンタカー系列が70台、オリックスレンタカー系列が50台の車両を導入、貸し出しを始めた。島内には充電設備を整備、運営する共同会社が設立されており、すでに約20基の急速充電設備が稼動している。EVレンタカーの運行には申し分のない環境が整っており、当初から関東方面の観光客やビジネス客の利用があったという。

   ところが「東日本大震災の発生で雰囲気が一変した」と先出のレンタカー会社社長は打ち明ける。原発事故によって「充電を伴うEVへの見方も変わり、積極的にEV、EVと言える状況ではなかった」という。5月の大型連休もEVレンタカーの稼働は伸びず「予約、稼動状況などすべてが2カ月程度後ろにズレた」と見ている。加えて、ガソリン車よりも割高な価格設定も少なからず逆風となったようだ。