スマートフォン競争ますます激化 端末勝負からサービス拡充、高速化へ

   国内のスマートフォン（スマホ）市場が拡大を続ける中で、携帯電話各社は端末のラインアップを増やすだけでなく、料金プランの工夫やサービス面での充実、通信速度の高速化に余念がない。

   業界最大手のNTTドコモが、次世代高速通信規格「LTE」のカバーエリアを拡大する一方、端末に向かって話しかけると必要な情報を表示する「音声アシスタント」サービスを開始するなど、新しい競争の時代に突入した。

iPhone人気に対し、LTEスマホで販売台数急増のドコモ

   電気通信事業者協会が2012年4月6日に発表した、2011年度の国内携帯電話契約純増数（新規契約数から解約数を差し引いた数）は、ソフトバンクモバイル（SBM）が354万300件で2年連続の首位となった。2011年10月に発売された米アップルの「アイフォーン（iPhone）4S」が、好調を支えたとみられる。

   2位のドコモは、純増数は211万9700件だったものの、成長著しいスマホ市場においては、当初の年間販売目標数850万台を超える見込みで、これは、国内携帯電話会社の中で最も多い。累計販売数に至っては、2010年の252万台を加え、1100万台を数えるまでになっている。KDDIの2011年の目標台数は555万台、SBMは数字を公表していないが、「スマホ白書2012」の試算では660万台となっており、ドコモは純増数でSBMの後塵を拝したものの、今後のスマホ市場での躍進が期待される。このドコモの伸長は、「iモード」サービスにスマホが対応して従来のメールアドレスを引き継げるようになったことで、スマホへの買い換えが進むことで、「購入者のすそ野が広がってきた」（ドコモ販売部）。「デジタル機器ファン」に向けたモデルだけでなく、女性や学生、子どもまで幅広くカバーする多様な機種をそろえたことが原因のようだ。

   またブランドとしてのiPhoneの強さは間違いないが、端末に搭載される基本ソフト（OS）別で見ても、多くの機種で採用されている米グーグルの「アンドロイド」に分がある。調査会社MM総研によると、2011年12月末時点ではアンドロイドが58.1％と過半数を超え、国内市場でトップに立っており、iPhone独り勝ちというわけにはいかなそうだ。

独自のサービス戦略打ち出す各社

   従来型携帯電話からスマートフォンへの移行が進み、国内のスマートフォンシェアも伸びてきた。携帯電話各社はそれぞれ、新たなスマホの投入のみならず独自のサービス戦略に趣向を凝らす。

   iPhoneという「キラー端末」を持つSBMは、3月1日に総務省からいわゆる「プラチナバンド」と呼ばれる900メガヘルツ帯を割り当てる認定書が交付された。「つながりにくい」と言われ続けただけに、今秋にLTEへの参入を明らかにするなど攻勢を強める。2011年にiPhoneを手に入れたKDDIは、月額390円でアプリ500本以上が利用できるサービスや、固定電話とスマホをセットにした割引プランを用意して契約増をもくろむ。

   これに対してNTTドコモでは、ユニークなサービスメニューを提供する。音声アシスタント「しゃべってコンシェル」だ。文字を入力する代わりに、スマホに話しかけると必要な情報を探し出して画面上に表示する。例えば「明日の予定は」と聞けばスケジュール管理アプリが起動し、現在地をたずねると地図が出てくるという具合だ。スマホを入手したはいいが設定に迷ったユーザーがいつでも気楽に「問い合わせ」が可能となる、「初心者」にとって頼りになるサービスだ。一方、各社に先駆けて2010年12月にスタートしたLTEによる高速データ通信サービス「Xi（クロッシィ）」はビジネスマンなどのヘビーユーザーにおいて人気だ。2012年3月に契約数が200万を突破したが、特に過去3か月間で急増している。背景には、クロッシィ対応のスマホが4機種発売され、利用エリアも広がってきたことがある。「クロッシィ」対応の端末も、順次増やしていくとドコモ販売部。また、月額1480円で高速データ通信だけでなく、ドコモ同士での24時間通話無制限プランも提供を始めた。

   一方、容量の大きいデータをやり取りするスマホが急速に広まるなかで、各社ともトラフィックの増加による通信障害への対策を余儀なくされる。NTTドコモでは、全社的な対応でネットワークの整備に万全を尽くす。設備の容量や処理能力などについて総点検を実施し、再発防止策を立てて、ネットワークが安定して運用できる状態だと確認した。

   前出のMM総研の市場予測によると、スマホの出荷台数は2012年度以降も引き続き増加の傾向だ。11年度の実績は2340万台だったが、12年度は2790万台、13年度は3080万台だと見込む。携帯電話各社は、端末の充実が求められる一方で、独自のサービスやインフラ面での信頼も引き続き高める必要がある。