大手新聞や雑誌、消費増税で値上げ 日経新聞電子版は4000円から4200円に

「サラリーマンの味方」日刊ゲンダイ、2年半前に値上げ済み

   スポーツ紙や夕刊紙の大半は駅売りを中心に値上げした。一般紙とは逆に、部数に占める駅売りの割合が高いためだ。スポーツ紙では、スポーツニッポン、日刊スポーツ、スポーツ報知、デイリースポーツ、サンケイスポーツが130円から140円に値上げ。東京中日スポーツは駅売りを130円に据え置き、月ぎめ料金だけ3%転嫁する。夕刊紙では、夕刊フジ、東京スポーツが130円を140円に値上げした。日刊ゲンダイは駅売りも月ぎめも据え置く。3月25日付の社告では「日刊ゲンダイはサラリーマンの味方です 4月からも定価据え置き！」とアピールするほどだ。ただ、同紙は11年9月の時点で130円から140円に値上げしている。日刊ゲンダイとしては、民主党の野田政権の時代に消費税税率が上がると予測していた模様で、夕刊フジと東京スポーツが2年半遅れで「追いついた」に過ぎない。

   雑誌はもっと顕著だ。特に週刊誌は「●●特別号」といった体裁の時には値段が高くなるなど価格は一定ではないが、大半の雑誌が増税分を転嫁する方針だ。雑誌専門のオンライン書店を運営する富士山マガジンサービス（東京都渋谷区）のアンケート調査によると、3,289誌のうち90.1%にあたる2,963誌が、4月以降に値上げを予定していると回答。電子版については583誌中、値上げの方針を打ち出したのは65.2%にあたる380誌。紙やインクに経費がかかる紙媒体の方が値上げを余儀なくされていることがわかる。