子宮頸がんワクチン、産婦人科医らがセミナー 報道関係者に「正しい理解」訴える

   子宮頸がん（HPV）ワクチンは各国で打たれているワクチンだが、日本では副作用問題から接種が極端に低迷している。

   「このままでは子宮頸がんで死ぬのは日本女性ばかりになりかねない」との強い危機感を抱く産婦人科医たちを中心にした専門家会議が、報道関係者を対象にしたセミナーをこのほど、東京で開いた。集まった記者たちに「正しく理解してほしい」と訴えた。

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  ワクチンを打てば、10代女性の7～9割が子宮頸がんを予防できる（画像はイメージ）

重い副作用を理由に日本では接種率が悪化

   セミナーがあった2016年4月21日、海外の代表として米アルベルト・アインシュタイン医科大学のフィリップ・キャッスル教授（疫学・公衆衛生）が基調講演した。子宮頸がんはHPV（ヒト・パピローマ・ウイルス）と呼ばれるウイルスが感染することで起きる。多くは自然に消えるが一部のウイルスが一部女性の子宮頸部に居つづけ、前がん状態を経て子宮頸がんになる。10代女性にウイルス感染を防ぐワクチンを打つことで7～9割の子宮頸がんを予防できる。

   重い副作用を理由に日本で接種率が悪化したことを受けて14年3月にはWHO（世界保健機関）、15年5月にはEMA（欧州医薬品庁）の安全専門委員会が、ワクチンとの因果関係は認められないとの見解を発表している。 キャッスル教授は、日本で問題になった重症例が全てワクチンの副作用だと仮定しても20代前半までの女性5万人に1人以下の率で、慢性疲労症候群（400人に1人）、自殺（3900人に1人) 、事故による致命傷（25000人に1人) などに及ばない。また、副作用の疑い1件に対し、防げる子宮頸がん患者は310人、防げる死者は90人になる、との計算値を示した。