子宮頸がんワクチン、産婦人科医らがセミナー 報道関係者に「正しい理解」訴える

メディア報道が「副作用に偏っている」と指摘

   続いて自治医大さいたま医療センターの今野良教授（産婦人科）は、日本では厚労省や反対派の医師は、ワクチン接種後に起きた「有害事象」をすべて副作用と見なしている。因果関係の有無を吟味しないのでは「バナナを食べた後、事故を起こしたら、事故はバナナが原因というようなもの」。国民生活基礎調査では、10代前半の女子の心身の不調の率は、ワクチン導入前後の07年、15年で変化はなく、名古屋市の調査でも接種者が未接種者より多かった症状は見られなかった。ワクチンのがん予防効果は世界的に認められているのに、厚労省局長が「前がん状態を減らすが、がんが減ったとの証明はない」と国会答弁したことも「無責任」で、メディア報道の7割が副作用に偏っていることも批判した。

   今野教授は「子宮頸がんが減れば産婦人科医の仕事も減る。その方が女性のためになるとの私たちの思いをメディアの皆さんは正しく理解してほしい」と結んだ。（医療ジャーナリスト・田辺功）