新型コロナウイルス禍で国内が深刻なマスク不足に陥った際、異業種からマスク業界に新規参入した企業が今や「赤字8000万」だとツイッター上で拡散され、「応援したくなる」などと話題となっている。注目されているのは、国産マスクを販売する業務用洗浄機メーカーのショウワ（兵庫県尼崎市）だ。「国内で生産ラインを作るという心意気」今回ショウワが注目されるきっかけとなったのは、声優の磯村知美さんが2021年8月18日、「マスク不足の時にマスク製造を始めて下さったShowaさん」と紹介したツイート。同じ投稿では、「8000万の赤字と先ほどのツイートで知り、心ばかりですが支援の為に購入させて頂きました。国産の生産ラインは大切だと思うので皆さんも余裕があれば是非」ともつづった。元を辿ると、テレ東BIZが5月17日に公開した記事「増産のかけ声はどこへ...国内マスクメーカーに変化」で、大量の在庫を抱えるメーカーとしてショウワが取り上げられていた。磯村さんの投稿は5万1000件以上のリツイート、7万8000件超の「いいね」が寄せられるなど大きな話題となり、ツイッターでは、「国内で生産ラインを作るという心意気。それだけで応援したくなる」「値段は高いけど買い支えなければと思う」といった反応が寄せられている。なおショウワのマスクはAmazonやBaseなど通販でも手に入れることが出来る。基本商品の「3層仕様サージカルマスク（30枚入り）」は税込み2200円。国内のマスク不足が解消された今、メーカーはどうなっているのか。J-CASTニュースはショウワに取材した。100％国産マスク生産の「社会的使命」19日にJ-CASTニュースの取材に応じたショウワ営業部・担当者は、国産品を喜ぶようなツイッター上の反応を受けて、「私たちもそれは絶対に守るべきだなと思っている」と国産品の製造に決意を表した。マスクの生産を始めたのは2020年4月。当初は国内の素材が手に入らなかったことから中国産の不織布を使っていた時期もあった。しかし現在の生産体制は、「国内の工場で作っている、検品も国内でやってる、素材も国産品を使う」「100パーセント・メイドインジャパン」と強調。綿密な計画や収支の見通しを持って始めた事業ではないとして、担当者は参入の理由を「（深刻なマスク不足の状況を）どうにかしなきゃなっていうただそれだけです」と振り返る。さらに具体的に、「うちの社長が東日本大震災のときにほぼ何も、東北に対して何らかの支援を出来なかったっていうのがずっと忸怩たる思いとして残っていた」という。マスク生産を事業の柱にしようとしたわけではなく、「社会的な使命としてこれやっとくべきやなと」「綺麗事みたいですけど、本当に（社会貢献が）大事だった」と、思いを明かす。設備投資分が回収できれば後は細々と生産、コロナ禍の収束にあわせ2、3年でマスク事業を畳む心積もりでいたという。しかし感染状況が落ち着かず、今後数年間は生産を続けるつもりだとする。一方で担当者は、ツイッター上で注目されている「赤字8000万」の表現にはひとり歩きしている部分があるとした。財務諸表上のものではなく「強気」で設定された社内目標上の数字だという。1億8000万だという設備投資分のうち、社内で掲げた短期間で回収しきれなかった分が8000万円だったとしている。実際の決算は大赤字ではないものの、「赤字は赤字です」と伝えた。受託製造の苦難「突然ハシゴを外され」参入当初は伸び悩むも、20年8月に大手メーカーの受託製造（OEM）が始まると急激に売り上げが伸びた。30万枚だった請負が、220万枚ほどまで膨らんだ。「機械を自動化する、もしくは機械をもう1台購入する。そうしないと追いつかないような状況だった」として、更なる設備投資と自動化を進めたという。21年2月には、「大手メーカーが突然ハシゴを外した」。設備の増強について振り返り、「もちろんこちらが勝手にやったことなんですけれども、あくまでも先方の数を満たすためにはそうせざるを得なかった」と話す。自社の対応を「懲罰も含めた業務契約を取り交わせなかった」「口頭でそのまま突っ走ってしまった」と反省しつつ、「未だに私は個人的に先方の担当者とは駆け引きし続けている」とも言う。ノウハウ活かした機体「魔改造」そういった状況もあるなか、一番苦労したのは生産機体。最初に4500万で買った中国製の機体が国内の要求を満たす水準に達せず、韓国から1機、中国から別の2機を買い足した。元々は洗浄機の開発をしているショウワ、「機械作りはプロ」と担当者は話す。購入した機体に手を加えた。「韓国のは少々の手直しなんですけど、中国産に関しては、ほぼ原型留めてないです。『魔改造』です。ほぼほぼうちの製品ですと言っても通用するくらい」さらに既製品の改造で培ったノウハウを活かして自社製の機体も1から作り上げたという。なお主力の洗浄機事業はコロナ禍の煽りを大きく受けているという。外食産業ではコストの削減から導入が足踏みされ、他の業界でも物流減少の影響で受注取り消しなどがある。担当者は「洗浄の分野っていうのは、コロナでなかなか厳しいところがある」と打ち明ける。目標はリピーターの確保マスク事業の参入は結果的に会社の宣伝になったとして、「広い目で見て、社会的に頑張ってんねんなこの会社っていう風に言っていただくのは、凄く嬉しいですね。それは本当に。もう理屈抜きで」と担当者は喜んでいた。しかし現状は、「今回のようにツイッターでバズれば売れるんですけど、どうしても（海外製マスクに）価格競争力で勝てない。作るはいいけど、買い手がいない状況」。今後について「BtoCの安定供給ができるっていうのが我々の１番の目標」と顧客の定着を狙っているとしつつ、「もちろん民間企業なんで、儲けを出すっていうのは必要なんですけども、それ以上に、国産の高品質のマスクを作ってる会社がまだあるよっていうのを訴えていきたいと思っています」と訴えた。（2021年8月21日11時追記）記事の一部を修正しました。
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