ホルムズ海峡封鎖の影響が航空・旅行業界にも拡大している。2026年4月24日放送の「大下容子ワイド！スクランブル」（テレビ朝日系）は、WTTC（世界旅行ツーリズム協議会）の試算を紹介し、世界の旅行業界では1日あたり少なくとも960億円の損失が見込まれると報じた。中野信子氏「日系の航空会社にはチャンス？」MCの大下容子さんは「戦闘終結が見通せないなか航空業界・観光業界にも影響が出ていることをどう見ているか」と問題を提起した。脳科学者の中野信子さんは在外の日本大使館の大使から聞いた話として「中東経由で国際線を運航している航空会社がダメージを受けている。（そうではない）日系の航空会社はむしろチャンスで、あまり運休は考えずにできるだけ中東便をカバーするようにして販路を拡大すべきではないかという積極的な見立てを話していた。確かにそういう考え方もあるなと思う。危機的な状態をチャンスに変える姿勢が、もしかしたらよい結果をもたらすのではないかと、非常に勉強になったし、応援する気持ちにもなった」と話した。スペクター氏「大統領は、もう何をしていいかわからなくなっている」大下さんは「トランプ大統領は停戦に期限を設けない姿勢を示したが、その背景は」と、デーブ・スペクターさんにも聞いた。デーブさんは「大統領は、もう何をしていいかわからなくなっていると思う。燃油サーチャージが5万円代になると、旅行を見送りする人も多いと思う。来年に延期するとかもある。減便となると波及も大きく、飛行機のケータリングや機内食がなくなり、空港のタクシーが減るなど、すべてのところに影響がある。もともと仕掛けたトランプ大統領には想像力が足りなかったという気がする」と話した。（ジャーナリスト佐藤太郎）
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