東京ディズニーリゾートが、また値上げに踏み切る。2026年10月から、東京ディズニーランドと東京ディズニーシーの「1デーパスポート」は、大人の上限価格が1万900円から1万2400円に引き上げられる。ネット上では「もう家族で行けない」「さすがに高すぎる」と悲鳴が上がっている。
相次ぐ値上げで「ディズニー離れ」が危惧されているが、実は売上高は過去最高を記録。にもかかわらず、株価は低迷中というパラドックスが起きている。その背景には、投資家たちの「将来性への不安」があると指摘されている。その不安要素の正体は、値上げだけではない。より深刻なのは、子どもや若者層の来園者が減っていることだ。
家族4人なら1日で10万円かかる場合も
東京ディズニーランドが開園した1983年、大人の1デーパスポートは3900円だった。2006年には5800円、2019年には7500円となり、変動価格制の導入後も上限額は上昇。2023年には最大1万900円に達し、今回さらに1500円引き上げられる。
大人2人、中学生1人、小学生1人の家族なら、繁忙日は入園するだけで4万円前後になる。食事や飲み物、お土産、交通費まで含めれば、日帰りでも総額10万円近くになる可能性がある。
以前は中高生が小遣いやアルバイト代を使い、放課後や夏休みに友人同士で遊びに行く場所としても親しまれていた。だが現在は、家族で事前に予算を組んで臨む一大イベントになりつつある。
こうした高価格化を背景に、運営会社のオリエンタルランドは、2026年3月期の売上高が約7045億円となり、過去最高を記録した。入園者数は前年度とほぼ変わらなかったが、チケット、飲食、グッズのゲスト1人当たり収入や、ホテルの平均客室単価が上昇したことで売り上げが伸びた。まさに高価格路線を象徴する出来事だ。
ところが、2023年に5700円台まで上昇した同社の株価は、現在は約半値にまで下落し、低迷が続いている。高価格路線で本当に成長を続けられるのか。投資家たちが将来性を疑っているようにも見える。