複数国での共催形式が広がる...日本が進むべき道は
ひとつの国だけで巨額の費用がかかる国際イベントを運営すること自体、難しくなってきたのではないだろうか。
26年に開催されたサッカー・ワールドカップは、米国、カナダ、メキシコの3か国共催となった。30年大会もスペイン、ポルトガル、モロッコの共催が決まっている。また、欧州選手権も28年大会が英国とアイルランド、32年大会がイタリアとトルコの共催になると発表されており、巨大な国際大会を複数国で開催する形が広がっている。
大手代理店依存には戻れず、それ以外の企業や自治体が引き受ければノウハウ不足の壁にぶつかる。経済的に衰退する日本での開催は、予算の厳しさにも直面する。
そのような状況でありながら、日本では冬季五輪やラグビーワールドカップなどを招致する動きがあると伝えられている。共催形式で負担を減らすなど、根本的な仕組みを考え直さなければ、次の大会でも選手や来場者にしわ寄せが及ぶことになるだろう。