東横インが異例の「名指し」注意喚起
大手ホテルチェーン「東横イン」は25年6月、公式サイトに「【注意喚起】一部の海外予約サイト（Agoda等）ご利用時のご注意事項」と題した文書を掲載。東横インが提携先の予約サイトに提供した空室が、別の業者を通じて海外予約サイトで転売され、トラブルが続発したという。
具体的には、宿泊客が予約してもホテルに情報が届かず部屋を確保できない、予約した日付や部屋の種類が違う、宿泊料金がホテル側の設定より大幅に上乗せされるといった事例があるとし、問題のある海外予約サイトとして「Agoda等」と名指しした上で、トラブルが起きた場合は利用者に予約サイトへの直接の問い合わせを求める異例の対応を取った。
同月には星野リゾートの星野佳路代表もSNSで、直接契約のないAgodaで客室が販売され「お部屋の確保ができないケースが頻発している」と指摘。「AGODAのシステムには何らかの問題がある」と不信感を示した。当時、星野リゾート側はJ-CASTニュースの取材に対し、多いところでは年に約300件のトラブルが起きていると説明していた。
こうした問題の背景には、客室の複雑な流通経路がある。
Agodaは宿泊施設と直接契約した部屋だけでなく、他の旅行会社や仲介業者から仕入れた客室も販売している。例えば、宿が契約先の旅行会社に提供した部屋が別の業者に転売され、最終的にAgodaで販売されるケースがあるのだ。こうした取引では、仲介する業者が増えるほど予約情報の伝達が複雑になり、内容が食い違ったり、宿に予約が届かなかったりするリスクが高まる。