「米国民の多くはイランとの戦いを望んでいない」
大規模な攻撃に向けた準備が進んでいる証拠として、中東に展開する空母を11月末までに3隻体制にする準備を進めていると番組は伝える。では何をきっかけに攻撃に踏み切るのか。
小谷さんは「トランプ大統領の弱点とも言えた中間選挙が終わったことで政権を揺さぶる有力な材料がなくなった。核開発をめぐる交渉にイラン側が応じるかがカギとなる」という。
MCの有働由美子さんは「中間選挙で国民はノーを突きつけたのに、それでもイランへの攻撃に踏み切るのか」と問う。
ANNワシントン支局長の梶川幸司さんは「仮に攻撃に踏み切るとなれば3隻目の空母が到着する年内というタイミングは十分にある。ただ国民の多くはイランとの戦いを望んでいないのは明らかで、仮に攻撃に踏み切ったところで展望が開ける保証はない」と話し、膠着状態が続くのではないかという。
（ジャーナリスト 佐藤太郎）