不況の影響で、派遣スタッフの削減などリストラが進められた結果、中堅社員の仕事量が大幅に増えている。「後輩の指導・育成」もその一つで、会社の人事担当者は中堅社員に期待を寄せているが、実際にはほとんど遂行されていない――そんな調査結果が発表された。後輩の育成を「期待する」は7割超、「遂行している」はわずか3％自分の業務と後輩の育成をどう両立させるか産業能率大学総合研究所は、「中堅社員」に寄せられる期待や現状に関する調査結果を発表した。「入社5～10年、20代後半から30代前半」の中堅社員について、企業の人事・人材開発担当者が回答している。中堅社員に対して期待する役割は、「後輩の育成」が72.5％と最も高いが、現実への評価は「遂行している」が2.9％ときわめて低い。「やや遂行している」とあわせても3割程度にとどまり、期待と遂行のギャップは大きくなっている。また、中堅社員育成について会社が今後強化したいことは、教育的施策では「階層別の役割認識研修」（44.9％）が多い。強化したい仕組みとしては「メンター制度」（20.3％）、「ＯＪＴ制度」（18.8％）が多かった。個別の業務能力もさることながら、組織の中で「人への働きかけ」を積極的に行う役割を認識してもらいたいということだろう。しかし、J-CAST会社ウォッチの連載コラム「熱い職場委員会」の筆者でコンサルタントの大塚寿氏は、「この結果には、人事と現場の認識ギャップが大きくあらわれている」と指摘する。「この10年、会社は制度によって、社員を利己的にさせてきたのではなかったか。新入社員が放っておかれているのは、みんな自分の業務をこなすので精一杯だから。この問題を現場だけに任せるのは酷だ。若手の育成を中堅社員に任せるのなら、たとえば業績評価の10％をそこに割り当てるなどの手当てが必要。人を育てるのがうまい人が評価されるようになれば、チームが活性化され、成果も上がるようになるだろう」
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