グローバルな仕事をしたいなら、外資系より「日本企業への入社」が早道な理由

   「グローバルな仕事をしたい！」――。そんな希望を多くの若い人から聞きますが、日本人が複数の国を股にかけた仕事をするポジションに最も就きやすい会社って、どのような会社かご存じですか？

   おそらくそれは外資系企業ではなく、日本にある日本企業です。私は、日本の大手製造業と、米系大手IT企業の日本支社に勤めた経験がありますが、より多くの国の人々と仕事をしていたのは日本企業時代でした。

外資の日本支社が担うのは「ローカル仕事」

日本代表としての誇りを胸に世界で働こう！（チリ イースター島にて）

   あまり知られていませんが、外資系企業の日本支社が任されているのは、主に日本ローカルの仕事です。海外本社からの指示に基づき、日本国内の営業活動などを担う場合が多いです。

   韓国の仕事は韓国支社が、インドネシアの仕事はインドネシア支社が行うので、日本支社が他国で仕事を行うことはあまりありません（顧客企業のインドネシア進出支援などはありますが）。

   それに対して、日本企業の本社に勤めている場合、日本市場向けのローカルの仕事以外に、世界各国の支社を統括する仕事がたくさんあります。

   私は製造業時代、世界8カ国の工場間の物流の仕組みを改善するため、各工場のメンバーをとりまとめてシステムを構築する仕事をしていました。メールの8割が英語、朝から晩まであちこちの国のスタッフとテレビ会議をする仕事です。

   それでは、なぜ日本企業に入ると有利なのか？　それは「日本企業の本社機能を担うスタッフのほとんどが日本人である」という事実があるからです。

   日本の製造業において、グローバル統括の中枢を占めている役員職の国籍は9割以上が日本人です。日産やソニーなど、CEOが外国人である（あった）会社ですら8割近くが日本人なのです。

   これに対し、外資系企業の役員には様々な国籍の人材が名を連ねています。欧米企業で役員になるには世界中の人と争わなくてはならず、ライバルが多くなります。しかし日本企業で役員になるには日本人とだけ争えばいいので、外国人よりずっと有利になるのです。

大企業以外にも海外経験を積める場所がある

   「役員の9割が日本人」という状況のまま、日本企業が今後も国際競争力を保てるのかという議論は別にすると、若いうちに日本企業でグローバルな仕事を射止めるのは、比較的近道といえます。

   若いうちにそのような経験を得れば、その実績を元に外資企業に転職するといったキャリアデザインも考えられ、選択肢がグッと広がります。

   このように、「日本人主義」という一見硬直した組織運営というデメリットと思われがちな点も、見方によっては自分にとって有利なものになり得ます。

   会社の仕組みを知り、自分がその中でどのようなポジションに就いて、どのように将来のキャリアをデザインしていくかを考えることが大切なのです。

   面白いことに、海外経験という一点だけを考えれば、何も大企業に入る必要はありません。中規模程度の商社やメーカーにもそのような仕事はあり、そこを足掛かりに大きくキャリアアップを図るという戦略もありそうです。（森山たつを）

※アジア企業や欧米外資系企業を含めて、日本人にどのようにキャリアデザインの選択肢があるかを紹介した本を書きました。大石哲之さんとの共著『普通のサラリーマンのためのグローバル転職ガイド』（東洋経済新報社）が4月19日に発売されます。ぜひご一読いただけたらと思います。