前回の記事でも少し触れましたが、日本国内の企業の中にも「出戻り」を受け入れているところがあります。「出戻り」というのは、一度その会社を辞めた人が他の会社で働いた後、再び戻ってくることを指します。日本の伝統的な企業では、会社はひとつの内輪であり村ですから、途中でその村を出て行った（辞めた）人材は基本的には裏切り者になります。その裏切り者を、もう一度村に迎え入れるということはしません。仕事や報酬と「勤務年数」が切り離された外資系コンサル固着した組織から流動的なプロジェクトへ出産や育児休暇、長期休職の後の復帰は、あまり歓迎されないものの事例としては存在します。ただしその間は休暇であって、他の会社で働いていたわけではありません。休んでいても一応はその会社のメンバーなので、復帰が認められます。しかし日本の会社では、一度別の会社の社員になってしまうと話は別です。その時点で外に出たと見なされて、復帰することは難しくなるでしょう。一方で、外資系のコンサルなどのプロフェッショナル組織は、出戻りができます。基本的には、その会社の勝手が分かっていて経験もある人材は、即戦力なのでウェルカムです（とはいえ入社面接は改めて行われるので、不合格になることもあります）。ここには人事制度の違いがあります。外資系コンサルの場合、年齢ではなくシニアコンサルタントとかマネージャーとか、その人の職位によって給与が決まります。ですから出戻った場合でも、年齢などは関係なく、どの職位で再び採用するかによって給与が決まります。シンプルな給与体系なので、出戻りが容易になっているのです。一方、日本企業では勤務年数や年齢に応じた給与がベースに存在します。これは一度退職してしまうとカウントが難しい。また「同期」という概念があり、出戻りすれば必ず同期からは遅れてしまいます。かといって外から出戻った人を同じ処遇にすれば、「中で我慢した同期」からは妬まれるはずです。どこまでいってもウチとソトの論理なのです。フリーランスの下で社員が働いてもいいのでは私はオープンな組織であるかを判断する究極の材料として、この「出戻り」ができる会社かどうかというのを見るといいと思います。出戻りできる企業は、ウチとソトをあまり区別しません。そして、ソトの人とも積極的に協業したりしています。伝統的な日本企業では、すべて自社内でやるのが基本。外部に委託する場合も、「委託」や「下請け」という関係性をもって、ソトの企業に依頼をします。協業とはいっていても、明確に依頼側（ウチ）と依頼（ソト）される側という関係性があります。一方で、外資系コンサルティング会社では、社外のプロフェッショナルを契約で呼んで、その人をチームメンバーに入れてプロジェクトを進めることもあります。外部のフリーランスの契約で参加したコンサルタントがプロジェクトのマネージャーになり、その下に自社の社員があてがわれたりすることもあります。ソトとウチが混在しているのです。このように組織をソトにオープンにするというのが、これからの時代の組織のあり方であり、そのような組織の間で自由に働くというのが、これからの時代の働き方のひとつのコンセプトなのだと思います。（大石哲之）
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