求められる「就活サイト」リテラシーとは？ 「知らない人が多すぎる！」

   就職活動の折に誰もがお世話になるのが、就活ナビサイトだ。 最近では大学や自治体運営の就活支援サイトも増えているが、情報量の点で民間サイトには及ばないようだ。

   数多くの企業情報が掲載され、履歴書の書き方から筆記試験や面接試験対策などのアドバイスまでゲットできる就活ナビサイトは、初めての就職活動に迷える就活生にとって、頼れる情報ツールとなっている。就活ナビサイトを通してお眼鏡にかなう企業と出会い、エントリーに至ることは、もはや就活生の日常と化しているようだ。

バイアスへの理解

   しかし就活サイトに書かれたことをすべて鵜呑みにして就職活動することには、リスクもありそうだ。WEDGE Infinity「就活生が鵜呑みにする『就活ナビサイト』の危険性 かつて私も書いた『提灯記事』 元就活ライターの大学教授が激白」(2014年4月14日配信)には、かつて某就活サイトで記事を書いていたという筆者が登場。自身の経験から、就活ナビサイトで取り上げられている企業紹介の記事は、サイトが企業側から金銭の提供を受けた上で書かれているケースが多く、それらは客観的な企業紹介とは言い難いと警告している。

   それらの記事には、 金銭の提供に見合った「ヨイショ」が、ふんだんに散りばめられている可能性が高く、企業のPR広告という認識で読まないと、就活ナビサイトに踊らされ、結局ミスマッチな企業に就職してしまう可能性もあるそうだ。

   対策として筆者は、就活ナビサイトが学生へ課金することで、学生の立場に立った情報提供を可能にしたり、大学が学生へメディアリテラシー教育をしたりする必要性を訴えていた。これに対しツイッターには、「解決策として学生への個人課金が挙げられているけど、対学生の場合そのモデルはかなりハードル高い。ただ、ナビサイトの『広告』にはそういうバイアスがかかっている事は理解しておくに越したことはない」「基本的に報道以外は提灯記事や、よく見ると企業のCMだったりする。その事を知らない人が多すぎる。メディアに誘導されるリスク大！」などの意見が寄せられていた。

   就活ナビサイトにもいろいろあるのだろうが、「お手軽な情報収集ツール」としての側面だけでなく、そういったサイトを運営しているのが、あくまで一営利企業であることを肝に銘じておく必要もありそうだ。（NF）