がん患者の8割が罹患後も「仕事をしたい」と考えていることが、東京都の調べでわかった。東京都が2014年5月27日に発表したがん患者の就労に関する実態調査によると、831人のがん患者のうち、「仕事をしたい」と答えたのは80.5％。理由（複数回答）として最も多かったのが「家庭の生計を維持するため」で72.5％。「働くことが生きがいだから」57.4％、「がんの治療代を賄うため」44.5％が続いた。家族向けの調査では、「がんに罹患した家族に仕事をしてほしい」と答えた人は52.2％を占めた。一方、企業のうち「仕事と治療を両立できる職場づくりの必要性を感じている」と答えたのは86.0％。ただ、課題（複数回答）として「代替要員の確保」（52.3％）や「休業中の金銭的な補償」（38.4％）などをあげる企業が目立った。調査は13年秋に実施。がん患者831人、患者の家族640人が回答した。事業所への調査もあわせて実施し、都内に本社を置く1006社が答えた。東京都が、がん患者の就労について調査したのは初めてという。
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