がん患者の8割が罹患後も「仕事をしたい」と考えていることが、東京都の調べでわかった。東京都が2014年5月27日に発表したがん患者の就労に関する実態調査によると、831人のがん患者のうち、「仕事をしたい」と答えたのは80.5%。理由(複数回答)として最も多かったのが「家庭の生計を維持するため」で72.5%。「働くことが生きがいだから」57.4%、「がんの治療代を賄うため」44.5%が続いた。
家族向けの調査では、「がんに罹患した家族に仕事をしてほしい」と答えた人は52.2%を占めた。
一方、企業のうち「仕事と治療を両立できる職場づくりの必要性を感じている」と答えたのは86.0%。ただ、課題(複数回答)として「代替要員の確保」(52.3%)や「休業中の金銭的な補償」(38.4%)などをあげる企業が目立った。
調査は13年秋に実施。がん患者831人、患者の家族640人が回答した。事業所への調査もあわせて実施し、都内に本社を置く1006社が答えた。東京都が、がん患者の就労について調査したのは初めてという。