今日3月11日、東日本大震災から4年を迎えた。未曾有の災害でありながら、記憶や教訓の風化も指摘されるなか、イオンディライト（本社・大阪市）はこのほど、地震発生直後の社員たちの活動などを振り返る動画を作成し、公開した。同社はイオングループで、施設管理などを含む「総合ファシリティマネジメントサービス（FMS）」事業を展開している。今回の動画は、「その時」被災地にいた社員たちが取った行動や、その行動を支えた想いなどを伝えようと、当事者らの証言を紹介している。大震災時、「安全・安心を守る企業の社員」として職務に当たった彼ら・彼女ら。そんな社員たちを「突き動かしていたもの」は何だったのか――イオンディライトの社員が、当時の行動や想いを動画で語る後方支援の大切さを再認識屋上への脱出、それは、間一髪だった。津波が2.8メートルの高さまで押し寄せたイオン気仙沼店（宮城県）。当時の模様を、永野朗・気仙沼センター長（当時）は動画の中で、こう振り返る。とっさの判断で、通用口に殺到する従業員らを店外屋上へ避難誘導した。一方、永野さんたちは、逃げ遅れたお客さんがいないか見回りをして確認、その後、屋上につながるスロープを一気に駆け上がった。津波が襲ってきたのはその直後、地震発生からわずか20分後だった。ぎりぎりまで確認作業を続けた永野さんは、当時の想いについて「自分の店ですので」「もしかしたら、まだどこかに（逃げ遅れたお客さんが）いるかもしれない、という頭（考え）もありました」と振り返り、職務への使命感をにじませた。動画には、イオンモール石巻店（宮城県）で環境整備を担っていた責任者の伊藤敏明さんも登場し、当時の状況を伝えている。同店は、津波被害こそなかったが、2週間で2500人もの被災者が身を寄せる臨時避難所となった。スタッフたちは、家族が行方不明になったり仲間が命を落としたりと、彼ら自身も被災者であるにもかかわらず、連日、警備や設備補修、掃除などの仕事を続けた。その理由について、伊藤さんは「後方支援に徹すること、快適な空間を提供することが私たちの使命と考えています」と、力強く語る。動画を2月に公開、すでに冊子も作成被災地以外の店舗ではどうだったのか。ここでも、社員たちは被災地への資材確保などに奔走した。そうした姿にも触れつつ、動画ナレーションはこう述べる。震災時の活動を支えた社員たちの使命感は、「安全、安心にこだわりぬく創業以来のDNA」であり、「プロフェッショナルとしてのプライドなのだ」。動画は、「私たちのディライト 安全・安心・快適を支えるプロフェッショナルたち」のタイトルで、20分弱。上記の大震災への対応を中心に、同社の活動を広く紹介。2015年2月中旬に公開した。また、同社ではすでに、冊子としても「東日本大震災発生時の支援活動記録」をまとめている。
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