アパレル業界に「給料アップ」の機運 それでも「冷ややかな声も」のナゼ

   長時間の立ち仕事での接客、土日に休めない・・・そんな印象も強いアパレル業界。そんな業界の販売員の「待遇」を改善しようとの試みが一部で始まっており、メディアでも紹介された。

   改善の動きを受け、ネットでは関係者からの歓喜の声が殺到・・・というわけでも、ないようだ。現場で働く人たちの思いとは？

「人材の流出」が懸案に

土日の休みが・・・

   日本経済新聞（2016年2月4日、電子版）によると、アパレルメーカー大手のTSIホールディングス（本社・東京）は2016年3月期以降、初任給の引き上げなどを進める。三陽商会も、有期雇用などの従業員を「正社員に登用する制度」を拡充予定。業界では、人手不足が慢性化しており、待遇改善で従業員のモチベーションをアップさせる意図がある。

   記事では、ファッション業界について、「若い女性を中心に非正規で大量採用し、人材の流出を繰り返してきた経緯」があると指摘。最近は、土日に休めないなどの労働条件から人手不足が深刻化しており、業界全体で「優秀な販売員の育成やノウハウの継承」が課題となっているという。

   また、4月には、アパレルや百貨店各社が発起人となった社団法人「ファッション販売員協会」も発足予定。「販売スキルを測る資格認証制度」などを創設し、加盟各社に、従業員の待遇を改善する際の「物差し」に活用してもらう計画であることも紹介した。

   ツイッターでは、日経記事でも指摘された「人材の流出」の多さを示すように、業界を辞めていく人々の姿が描かれている。

「アパレルで働いてる知人たちが、みんな辞めて行く。『俺は給料が安くてもやりたい仕事がしたい』という威勢は30歳手前で切れるようだ」 「本当にアパレル業界は悲惨だよね。私の知ってるアパレル関係者、高い技術を持ってても、みーんな離職していったよ。バブル崩壊後リストラされたり、給料でなかったり・・・悲しすぎる」