YouTubeは見るものではなく利用するもの　中小企業の強い味方になる

2020.01.16 11:45

テレビ離れや活字離れがいわれる一方で、スマートフォンやタブレット端末の高性能化、それに伴う利用拡大により、インターネットはますます利用が増えている。

テレビのネットワーク局よりも、すみずみまでメッセージを届けられ、広告効果でもモノによってはすでにネットが既存メディアをしのいでいる。今後、通信が5Gとなって高速化すれば、広告媒体としてダントツの存在になる可能性もある。その一翼を担うとみられるのは、動画共有サービス「YouTube(ユーチューブ)」を使った動画だ。

「YouTube 集客の王道～売上に直結する『投稿』の基本と実践」(川﨑實智郎・リンクアップ著)　技術評論社

5Gになって高速化すればますます利用価値は拡大(写真はイメージ)

大きな潜在力

本書「YouTube 集客の王道～売上に直結する『投稿』の基本と実践」は、利用が広まっているユーチューブについて、見ることはできても、動画を提供することはハードルが高くて...... などと考えている「中小企業の経営者や個人事業主」を対象にしたもの。

著者の川﨑實智郎さんは、動画関連のソフトウェア販売や動画コンテンツの制作を行う会社の代表で、ユーチューブにチャンネルを開設したところ、ウェブサイトやSNSなどでは得ることができなかった効果が得られ、同社のビジネスを軌道に乗せることができたという。成長を託すうえで非常に大きな潜在力を感じたものだ。

ところが周囲を見渡して「多くの中小企業ではいまだにユーチューブの有効活用ができていない」ことを実感。一方で、動画に過度に期待を抱き多額の予算を注ぎこんで失敗している例も数々ある。サービスの有効活用方法さえ学べば......。それを実践しチャンスをつかんでもらおうと仕上げたのが本書だ。

ネット利用者の82％が視聴する

ユーチューブは米国でインターネットを使った決済サービス会社従業員らのアイデアにより生まれ、2005年にベータ版を公開。同年11月にベンチャーキャピタルの出資を受け公式サービスが始まった。その直後に、人気テレビ番組がアップロードされ、このことがブログなどで紹介されて人気が急上昇。その翌年には、投稿動画をブログなどにはりつけられるAPIが公開され利用が広まった。同じ年に米映画制作会社と提携して予告編を配信して好評を博しプロモーション的利用価値が見出されたという。

人気が高まりトラフィックが増え、その一方で収益のことはあまり考えられておらず、回線コストの負担が重くなったことなどから2006年10月にはグーグルが買収することで同意した。

グーグル傘下でのユーチューブの成長は、それ以前にも増して目覚ましく、2019年の統計では、毎月19億人が利用し、1日あたりの総動画視聴時間は約10億時間にのぼる。日本では、18～64歳のネット利用者の82％が視聴しているという。

成長の一方、収益性と社会性を重視するグーグルの一部となってからは、とくに動画投稿については細かいルールを設定する一方、投稿者がそれぞれのビジネスに生かせるように配慮する仕組みを設定。グーグルの他のサービスとの連動で、ユーチューブを主戦場にしたビジネスも可能だ。いわゆる「ユーチューバー」がその典型。

SEO対策の立て方も

動画投稿にハードルの高さを感じるのは、動画の細かい内容にまで及ぶルールのためだが、本書では、それらを含めて、ユーチューブの使い方を丁寧に解説。集客ための動画作成、投稿方法、チャンネルへの客の囲い込み法などから、自社サイト・SNSとの連携の仕方、ユーチューブの分析サービスなどを使ったSEO対策の立て方などまでと幅広い。

本書は、ユーチューブへの投稿そのものをビジネスに仕立てるための参考書ではないので、その点はご注意を。チャンネルを設けて広告をのせるようにすればすぐに収益化への道が開けると考える人も少なくないという。広告収入を得られるようになるには「ハードルの高い条件が求められる」のだ。

だから、集客のための動画を作って、広告収入と二兎を追うことは考えてはいけない。「きちんと動画の投稿を継続し、もし条件が達成できたら検討する、といった程度に考えておくのがよい」という。