2021年の働き方のトレンドは、地方に住んでテレワーク......かもしれない。個人間や個人と企業などとのあいだで業務の委託・請負のマッチングサービス「Lancers」を提供しているランサーズ株式会社(東京都渋谷区)が、2021年に流行しそうな働き方を調査したところ、地方在住者が首都圏の企業と協業する働き方「地方在住型ワーク」が1位になった。2020年12月16日の発表。今年は新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、テレワークの普及など働き方が多様化してきたことが背景にある。「働き方トレンド予想」は、ランサーズがコロナ禍の影響などで2020年に話題になった働き方や2021年に流行しそうな「働き方ワード」を16個提示。その中で流行しそうな働き方ワードを、同社のサービスの受注者として登録している人に選んでもらった。その結果、「地方在住型ワーク」が271票を獲得して1位。2位は「オンライン(DX)化推進」の154票、3位は「ふるさと副業」の79票だった。仕事のオンライン化に伴い、場所を問わず働けるようになった人が、地方に移住するケースも増えたため、と推測できる。ランサーズ取締役で「新しい働き方研究所」所長の曽根秀晶さんは、「企業のDX推進や個人のオンラインワークがより普及すれば、誰もが場所に関係なく地方でも海外でも仕事をすることができるようになっていきます。2021年は個人の働き方、そして生き方の選択肢がさらに広がっていくと考えています」と話している。「働き方トレンド予想」と合わせ、2020年に話題になった「働き方トレンド」についてもアンケートを実施。こちらは提示した33個のワードの中から選んでもらい、1位が「テレワーク」の410票。「オンライン会議」が266票で2位、「副業」の187票が3位だった。なお、調査は12月3日～6日、受注者として登録している個人にインタ-ネットで実施。470人から有効回答を得た。2020年に働き方を変えた人は約40％また、ランサーズはコロナ禍の影響による働き方の多様化が、働く人（登録者）にどう及んでいるかを調査。「あなたは2020年に副業の開始、転職、フリーランスへの移行など働き方を変えましたか」との問いに、「副業開始」が22.8％、「フリーランスになった」が9.2％、「転職した」の4.8％など、回答者のうち約40％の人が働き方を変えていた＝下グラフ参照。なお、こちらの調査は2020年11月3日～25日に、受注者として登録している個人を対象に実施。1207人から有効回答を得た。
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