コロナ禍で5年後に業界はこう変わる！ 週刊ダイヤモンドが特集【ビジネス誌 読み比べ】

   「週刊東洋経済」「週刊ダイヤモンド」「週刊エコノミスト」、毎週月曜日発売のビジネス誌3誌の特集には、ビジネスパースンがフォローしたい記事が詰まっている。そのエッセンスをまとめた「ビジネス誌読み比べ」をお届けする。

   7月12日発売の「週刊ダイヤモンド」（2021年7月17日号）の特集は、「5年後の業界地図」。コロナ禍で日本の各産業は大転換の途上にある。主要11業種の先行きを展望し、5年後の業績予測から業界内序列、再編のシナリオまで分析している。

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  5年後の業界地図はどうなている？ 週刊ダイヤモンドが大特集！

半導体製造装置は2ケタ成長が続く

「週刊ダイヤモンド」2021年7月17日号

   パート1では、5年後を勝ち抜ける株240銘柄を紹介している。ポストコロナの二大トレンドは、「脱炭素」と「DX（デジタルトランスフォーメーション）」だ。JPモルガン証券の阪上亮太チーフストラテジストは、二大トレンドが「ニッポン株式会社」の追い風になる可能性を指摘。「2022年から毎年10％の増益は可能な水準で、日経平均株価は5年後に4万5000円程度の高値は見込める」と話している。

   特集では5期先までの高成長が狙える株ランキング160を掲載。Sansan、メルカリ、オリエンタルランド、JTOWER、ラクスルなどが上位に入っている。また、5期先の利益に対して割安な株ランキング80には、神戸製鋼所、東洋エンジニアリング、ENEOS HD、太平洋セメント、昭和電工などが上位に並ぶ。

   パート2では、11業種の「業績・再編・給料」を予測している。取り上げている業種は、半導体製造装置、ゲーム、ITサービス、電子部品、精密機器、医療機器、医薬品、小売り、不動産、自動車、民生電機。

   いくつかの業界について、かいつまんで紹介しよう。半導体製造装置は、米中対立の激化がビジネスの好機となり、当面は2ケタ成長が狙えるという。東京エレクトロン、信越化学工業の5期先の営業利益は、6000億円を超えると予想している。

   注目しているのが、検査装置で急成長中のレーザーテックだ。10年間で売上高は約5倍、株価は150倍以上に成長した。さらに、5期先の営業利益を19年度比で7倍以上に伸びると予想している。

   「DX」の追い風が吹くITサービス業界だが、恩恵を本当に享受するのは、ひと握りの企業であり、「ご用聞き」ベンダーが不要な大淘汰時代に入る、と見ている。現在、最も勢いがあるのは、コンサルティングとシステム部門の連携を進めた野村総合研究所だ。5年後に野村総研をしのぎ、最も高い増益率になると見込まれているのがNTTデータ。また、開発・運用支援型のSCSKや特定分野に強みを持つTIS、オービック、日本オラクルなどは勝ち組に残りそうだという。

   一方、富士通、NEC、日本ユニシスは顧客である事業会社のIT内製化が進めば、存在意義が問われる可能性があるという。

   このほか、精密機器では、「リコーは業態転換が成功すれば再成長が見込める」、医療機器では、「オリムパス復活、エムスリーも快進撃か」といった見出しが並ぶ。

   最後に民生電機にふれておこう。完全復活を遂げたソニーグループと低迷が続くパナソニック。名門電機2社の明暗の差は、5年後拡大する可能性が高いと予想している。

   業界全体ではコロナ禍からの回復に加え、リモートワーク拡大に伴う白物家電特需などの追い風を受けている。だが、次第に需要が落ち着くと地力の差が出そうだ。ソニーは24年3月期に売上高が10兆円の大台に達するという予想を紹介している。かつてパナソニックが掲げた末に撤回した「10兆円」。ソニーについては、「週刊東洋経済」も今週号で、大特集を組んでいるので、併せて読めば、好調の理由がわかるだろう。