「週刊東洋経済」「週刊ダイヤモンド」「週刊エコノミスト」、毎週月曜日発売のビジネス誌3誌の特集には、ビジネスパースンがフォローしたい記事が詰まっている。そのエッセンスをまとめた「ビジネス誌読み比べ」をお届けする。8月2日発売の「週刊東洋経済」（2021年8月7・14日号）は、「無敵の文章術」を特集。企画書やメール、ブログ、論文など、15種類の「書き方」を徹底解説している。文章を劇的によくする10の原則「週刊東洋経済」（2021年8月7・14日号）ビジネスの現場で文章力が大きなスキルになっている。コロナ禍でメールの役割はさらに高まった。2021年、「取材・執筆・推敲書く人の教科書」という本を出したライターの古賀史健さんは、メールの冒頭の定型文を書かずに、自分の伝えたい本題から書くことを勧めている。書き終えた後に、定型文を上に載せればいい。書く順番を逆にするだけで、自由な気持ちになれるというのだ。相手に時間を使わせないために、「1、2、3」と番号付きで箇条書きにするのもいいという。小論文・作文通信指導塾「白藍塾」を主宰する作家・多摩大学名誉教授の樋口裕一さんが紹介する文章を劇的によくする10の原則は、こうだ。（1）型を使って論理的な文章にする（2）具体例を示す（3）抽象的なまとめを加える（4）目に浮かぶ具体例にする（5）一文を短くする（6）羅列するより絞って説明する（7）反対意見を意識する（8）「確かに、しかし」を活用する（9）「理由は3つある」を使う（10）さまざまな立場から推敲する転職に際して職務経歴書を書く場合、自己PRが重要になる。キャリアクレッシェンド代表の中園久美子さんが勧めるポイントは、アピールする強みを一つ選ぶことだ。さらに具体的なエピソードで強みを裏付け、志望先で強みをどう生かすかを伝える。控えめな表現はアピールにならないので、より押しの強い動詞で表現するのが大切だ、としている。社会人が論文を書く場合、問題設定のマインドセット転換が不可欠、と指摘するのは一橋大学イノベーション研究センターの青島矢一教授だ。「研究の目的は因果メカニズムを解明することなので、『どうしたら』ではなく『なぜ』と問うことが肝要」だと強調する。社会科学系論文の質の高さは「正しさ、深さ、新しさ、広がり」の4つの側面から判断されるという。一方、理工系論文は「定石にのっとって書くこと」と話すのは、福地健太郎・明治大学総合数理学部教授だ。問題、手段、結果をハッキリさせることを強調している。「文章術」と言っても、書く文章の性質、目的によって異なることがわかる。特集の最後には「文章術が学べる名著」10冊を挙げている。「『超』文章法」（野口悠紀雄著、中公新書）、「文章は接続詞で決まる」（石黒圭著、光文社新書）、「『バズる文章』のつくり方」（尾藤克之著、WAVE出版）などだ。目的に応じて「文章術」の本も使い分けたいものだ。特集以外の記事では、「脱エンジン」に舵を切った本田技研工業の三部敏宏社長のスペシャルインタビューに注目した。電動化はホンダの「第２の創業」だ、と語り、アライアンスに躊躇せず、「ウィンウィンになるならテスラとの提携もありうる」としている。「どこかでもう（エンジンは）続かないなと。本質的には残念な気持ち、寂しさもあるが、しがみついてもしょうがない。（エンジンと経営者の）二重人格的というか。経営の判断には影響しないと冷静にみている。間違うと、社員が路頭に迷ってしまう。わからなければ調べて確信を持った形で進む。（40年に新車をすべてEV、FCVにする電動化戦略は）感情論ではなく、理詰めでやっているつもりだ」と語っている。ホンダの本気度が伝わってくるインタビューだ。まだある海外節税、富裕層の相続対策「週刊ダイヤモンド」（2021年8月7・14日号）「週刊ダイヤモンド」（2021年8月7・14日号）の特集は、「海外マル秘節税術 富裕層の相続」。先週の「週刊東洋経済」が「生前贈与がダメになる 相続の新常識」という特集を組んでいたが、まだまだ相続の節税方法があることを指南している。パート1では、「世界の『節税』最新事情」を紹介している。ケイマン諸島などオフショア系のタックスヘイブンには、「なぜその国に法人をつくらねばならないのか？ ビジネスの実体はあるのか？」といった点を課税当局から執拗に詰め寄られるという。その点、金融サービスの安定性では、スイスと並びシンガポール、香港に定評がある。移住という面ではマレーシアのメリットを挙げる人も多い。しかし、国税庁は海外監視や課税強化策を次々に打ち出しており、富裕層への「包囲網」は狭まるばかりだ。海外富裕層の仮名座談会に彼らの本音がうかがえて、興味深い。全世界的にアンチ・マネーロンダリングで規制が厳しくなっているという。国籍を変えてまで節税する人もいるそうだ。マルタや二重国籍が許されるカンボジアが取りやすいことを紹介している。しかし、一生懸命節税して海外にお金を置いていても日本に戻せない人も多いという。パート3では、富裕層が押さえるべき相続・離婚対策を取り上げている。目下、富裕層の新たな相続対策として、不動産小口商品の中でも特に人気を集めているのが「任意組合型」と呼ばれるタイプだ。複数の投資家が賃貸マンションの「組合持分権」を購入し、出資額に応じてその物件から得られた収益が分配される仕組みの商品だ。現金の生前贈与に比べて、計り知れないメリットがある。2人の子に現金500万円ずつ、計1000万円の生前贈与を行った場合、基礎控除を差し引いた後の課税価格はそれぞれ390万円となり、1人当たり48万5000円の贈与税が課せられる。2人で計100万円ちかい税負担となる。一方、不動産小口商品の生前贈与の場合、1人当たりの贈与税は4万円と現金のケースの10分の1にとどまる。そして、相続が発生した後にも節税効果が出るという。「週刊ダイヤモンド」の第2特集は「三菱重工、IHI、川重 本業消失」というショッキングなタイトルだ。コロナ禍と世界的な脱炭酸シフトにより、航空機とエネルギーの2事業が壊滅的な打撃を受けている。3重工の生き残り戦略を追っている。航空機依存の川崎重工業は、「次の本業」を見据え、「水素とロボット」を強化している。同じく航空機依存が顕著なIHIは、利益率の高い発電設備などのライフサイクル事業にリソースを振り向けて急場をしのぎつつ、アンモニアを燃料とするボイラーやガスタービンといった新領域での研究開発に取り組んでいる。三菱重工はスペースジェットの開発を事実上凍結したことで年間約1200億円の負担がなくなり、成長に向けた投資にリソースを振り向ける態勢がようやく整ったようだ。物流の自動化などの新規事業では、米アマゾン・ドット・コムなどのIT大手が先陣を切って取り組んでいる分野であり、後発の三菱重工がどの程度の市場を獲得できるかは未知数だ、と見ている。「三者三様に『本業依存』脱却の道を歩み始めているが、そのハードルは極めて高いだろう」と結んでいる。2021年下期、景気は回復する「週刊エコノミスト」（2021年8月10・17日号）「週刊エコノミスト」（2021年8月10・17日号）の特集は「世界経済＆マーケット2021年下期総予測」。新型コロナウイルスのワクチン接種が急ピッチで進む中、下期からは景気回復が見えてきたが、その景色はまだら模様になりそうだ、と見ている。日本経済について、河野龍太郎氏（BNPパリバ証券経済調査本部長チーフエコノミスト）は、「景気は9月から急回復へ、10～12月期にはコロナ前水準に」という見方をしている。今回の緊急事態宣言が実体経済に致命的なダメージをもたらすことはなく、ワクチン接種が加速すれば、これまで抑えられてきた旅行や外食などのペントアップデマンド（繰り返し需要）が現れ、景気回復を一気に加速させる、と見ている。日本株について、広木隆氏（マネックス証券チーフ・ストラテジスト）は、「楽観・悲観両シナリオで年度末に3万5000円」という見解だ。コロナ感染が再拡大するネガティブシナリオをたどり、衆議院が「追い込まれ解散」となり、与党が敗北した場合でも、大規模な財政・金融出動で、相場は最後には浮上するというのだ。今年度後半の日本株相場にとって大きな要因は、米国の金融政策とそれを受けた米国市場の動きだという。インフレ圧力がこのまま継続するのか、あるいは沈静化してくるかだ。市場が混乱するリスクは少なく、「年度末には日経平均は3万5000円程度となるだろう」と予測している。北尾吉孝・SBIホールディングス社長もインタビューに答え、「日本株は3万円超えへ、ワクチンの次は治療薬」とポジティブな予測をしている。問題は地方銀行の不良債権だとし、全国の地方銀行と連携する「地銀連合構想」は今期中に10行を目指すという。「地域の銀行から（地域にとらわれない）日本全体で活動できる銀行にどう変えていくかだ」と意気盛んだ。米国経済、半導体、中国経済、欧州経済などのリポートでも景気回復を伝える内容が多い。「ANAが今期黒字転換へ 国内線需要は8割まで回復」というリポートには目を疑った。8月に入ってからのコロナの感染の急拡大が、今後どう影響してくるのか注目される。（渡辺淳悦）※来週は3誌ともお休みなので、掲載を休みます。
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