大企業中心に広まる「ジョブ型」人事 これから高い報酬得るには...「高い専門性」と、もうひとつ必要なこと（高城幸司）

   いろいろ話題になりながら、実行できるのか、と疑問を抱かれてきた「ジョブ型」人事制度。今、大企業では確実に広がりをみせています。2022年に入り、日立製作所がジョブ型人事制度の導入を発表しました。同じように追随する大企業の動きがニュースに登場するのをみかけます。

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  ジョブ型人事制度のもとで生き残る術とは

専門人材の採用競争激化！ジョブ型人事制度への高い関心

   ジョブ型の人事制度とは、職務（ジョブ）に合う人材を採用する人事制度のこと。ジョブとは担当する仕事と役割のことで、ジョブごとに報酬が定められます。

   これまで日本の大企業は、終身雇用制度と職務内容を限定しない「メンバーシップ型雇用」が採用されてきました。ところが、世界ではジョブ型がスタンダードなので、人材獲得競争がグローバルに行われるなかで、大企業はジョブ型人事制度へのシフトをせざるえない状況になっての決断とも言えます。

   当然ながら、大企業のグループ会社も同様に制度に巻き込まれて、導入が加速中。さらには、グローバルとは言い切れない中堅の企業も、人手不足でエンジニアや人事・経営企画など専門人材の採用競争が激化して、部分的に導入が進んでいます。

   おそらく今後、採用競争が激しい業種・職種では差別化のために、ジョブ型人事制度の導入は増えていくと思われます。こうなると、自分もこの流れに巻き込まれる可能性がありそう。ジョブ型人事制度で生き残る術を理解しておく必要が出てきたと言えます。