ブリヂストン、9月にタイヤを再値上げ...7～8月に再び駆け込み需要あるか？

   国内の自動車用市販タイヤの販売が鈍化している。ブリヂストン、住友ゴム工業、横浜ゴムが今春、原材料価格の高騰を理由に相次ぎ、出荷価格を引き上げたことが背景にある。

   くわえて、ロシアのウクライナ侵攻の影響でトップメーカーのブリヂストンは2022年6月24日、市販用タイヤの出荷価格を9月に3～8％引き上げると発表した。22年になってからの値上げは4月に続き、2回目となる異例の事態だ。

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  ブリヂストン、9月にタイヤを再値上げ（写真はイメージ）

値上げ前の2月・3月、タイヤ販売本数は2桁の伸び率

   調査会社「GfK Japan」（本社・東京都中野区）は、全国のカー用品店、タイヤ専門店、ガソリンスタンド、ホームセンター、インターネットの販売実績データをもとに、自動車用タイヤの販売動向を集計している。

   GfK Japanによると、2022年3月のタイヤ全体の税抜き平均価格は8819円だったのに対し、4月は9546円と約8％上昇した。5月も9504円と高止まりが続いている。店頭販売、インターネット販売ともに価格が上昇している。

   ダンロップブランドの住友ゴム工業が2021年12月、乗用車やバンなどのタイヤを3月から約10％値上げすると発表し、実施。横浜ゴムとブリヂストンも22年1月に値上げを発表し、それぞれ4月から、横浜ゴムは最大9％、ブリヂストンは乗用車で平均7％、トラック・バスで同8％の値上げを行った。

   値上げの理由について、ブリヂストンは「近年、天然ゴムをはじめとするタイヤ原材料の価格が高騰している。生産性向上などの改善を行ったが、企業努力のみでこれを吸収することは困難と判断した」と説明した。

   値上げで販売数量はどうなったか。

   2月のタイヤ販売本数は前年同月比26％増、3月は34％増だったのに対し、値上げ後の4月と5月はいずれも6％増と、売れ行きが鈍化した。このデータから、タイヤ販売は3月に特需が発生し、4月以降はその反動が出ていることがわかる。

   タイヤのサイズ別で最も販売本数の多い155／65／14は、3月に前年同月比65％増となったものの、4月と5月はいずれも16％増にとどまった。数値の上では4月以降も堅調といえるが、値上げ前の3月に駆け込み需要があったことがうかがえる。