デジタルが生み出す「増価蓄積」経済とは何か？

デジタルによる増価7つのメカニズム

1　ネットワーク効果　利用者が多いサービスほど有用性が高くなり、ますます利用者を増やす効果
2　マッチング効果　最適なマッチングを行うことで利用者の満足度を高める、あるいはシェアリングによって資産稼働率を高める効果
3　学習効果　AIによる機械学習によって生産性や顧客満足度を高める、あるいは企業のオンラインビジネス実験による学習を通じて増価する効果
4　時間制約緩和効果（いつでも効果）　時間制約にとらわれずサービスを受けられる、あるいはデジタル活用によって時間が節約できる効果
5　空間制約緩和効果（どこでも効果）　D2C（ダイレクト・トゥ・コンシューマー）、テレワーク、遠隔診療、仮想空間などが生み出す効果
6　ユーザー参画効果（だれでも効果）　ユーザーがコンテンツやアプリ制作など価値創出主体になることによる効果
7　可視化効果　デジタルが様々な情報（例、CO2排出）を可視化することで、意識と行動変化を促す効果

   企業活動においては、GAFA（グーグル、アマゾン、フェイスブック、アップル）が、コロナ禍で社会のデジタル化が進むことにより、さらに強大化した。

   2019年と20年を比較すると、アマゾンは売上が38％増、純利益は84％も増加した。20年から21年にかけて4社の業績はさらに躍進。4社ともに2桁の増収増益を達成した。

   4社が躍進したのは、人々がインターネットやスマートフォンを一層利用するようになったからだ。上記の（1）ネットワーク効果によるものだ、と説明している。