公開からわずか半年で、世界を塗り替えた対話型AIの「チャットGPT」。2023年4月には、世界人口の1割強にあたる9億人がサイトを訪れたというから、その広がりに驚きます！日本からの関心も高く、サイト訪問者数は米国、インドに続く第3位とか。「ブームに乗り遅れるな！」とばかりにAI活用が脚光をあびるなか、当の開発者たちが「人類の滅亡につながる恐れがある」という声明を発表して話題になっています。ちょっと前には、「気候変動やがん治療などの課題解決にもつながる」と、AIの「メリット」をアピールしていませんでしたっけ？ 振れ幅の大きい、AIをめぐる評価を追ってみました。「人類史上最速」で広がるチャットGPT世界を震撼させた「声明」の全文チャットGPTは、「歴史上最速」のスピードで広がっています。2022年11月30日に公開されてから、わずか2か月後に1億人のアクティブユーザー数を記録したと報じられていますが、スイスUBS銀行の分析によると、1億人に達するのに要した時間は、「TikTok」で9か月、「インスタ」で2年半、「フェイスブック」は4年半だそうですから、チャットGPTの突出ぶりがよくわかります。一気に世界中でセンセーションを巻き起こしている様子は、たしかに、コロナ禍で体験したパンデミックの広がりを連想させます。先日、チャットGPTを開発したオープンAIのCEOサム・アルトマン氏らAI分野の専門家350人が、「AIは人類絶滅のリスクをもたらす」と警告する書簡を公開して、世界中に衝撃を与えました。AsChatGPTtakesoff,foundersjoingroupofexpertswarningofAI'riskofextinction'（チャットGPTが急成長するなか、創業者が「AIが人類絶滅のリスクをもたらす」と警告する専門家グループに加わった：米メディア）extinction：絶滅「takeoff」は、着ているものを「脱ぐ」、飛行機が「離陸する」、鳥が「飛び立つ」など、幅広い意味で使われますが、ビジネスが「うまくいく」、売上が「急増する」など、「短期間で成功する」といったニュアンスもあるそうです。チャットGPTの場合は、「急成長する」という表現がしっくりくるでしょう。驚くのは、「extinction」（絶滅）という激しいワードが使われていることです。この声明は、AIの社会的影響などについて研究を行なう団体CenterforAISafety(CAIS)が発表したものです。が、アルトマン氏のほかにも、グーグル・ディープマインドのデミス・ハッサビスCEOといったテクノロジー企業のトップなど、そうそうたるメンバーが署名欄に名前を連ねていることが目を引きます。世界のAI研究を牽引する彼らが、いったいどんな警告を発しているのか...。シンプルな英文で発表された「世界を震撼させた声明」の全文をご紹介しましょう。MitigatingtheriskofextinctionfromAIshouldbeaglobalpriorityalongsideothersocietal-scaleriskssuchaspandemicsandnuclearwar.（AIが人類を絶滅させるリスクを軽減することは、パンデミックや核戦争のような社会規模のリスクと並ぶほど、世界的な優先事項であるべきだ）サイトでは、具体的な「絶滅へのシナリオ」として、「科学兵器を生みだす」「偽情報の拡散による誤った政策決定」などに言及。パンデミックや核戦争を避けるために世界が一致団結して取り組んでいるように、AIについても「世界的脅威」とみなしてより真剣に対応すべきだ、と警告しています。「人間が開発した技術が人間を絶滅させる」というのは、何とも皮肉なことです。その点では、核兵器や武器の開発に通じるものがありますが、AIの場合は驚異的なスピードに私たちの意識や対応が追いついていないことが、他の脅威と異なるところでしょう。わずか数か月で世界を席巻したチャットGPTの「猛威」が、AIが抱える「潜在的リスク」を表しているように思えます。「気がついたら、大変なことになっていた」とならないように、私たち一人ひとりが、常にデメリットを意識しながらAIに向き合うことが唯一の「処方箋」なのかもしれません。「AIは気候変動やがん治療などの課題解決につながる」と言っていたはずなのに...ＡＩがもたらす脅威については、2023年3月に、イーロン・マスク氏らがすべての人工知能（AI）技術の開発を6か月間停止するよう呼びかけたことが話題になりました。ところが、こうした「警告」の水面下では、着々とAI開発が進められていて、企業間の開発競争はさらに激化していると、複数のメディアが指摘しています。また、チャットGPTのアルトマン氏はつい先日、「AIがもたらす技術革新は、気候変動やがん治療といった、人類の課題解決につながる可能性がある」と、「楽観論」を述べていたはずです。「人類の課題解決」になるのか、それとも「人類の滅亡」を招くのか、「いったいどっちなんだ！」と叫びたくなりますが、各国メディアの報道を読み解くと、「AIのマイナス面を認めつつ、それを上回るメリットがある」と考えているようです。若干38歳のアルトマン氏は、学生時代からビジネスの才覚にあふれ、とりわけ成長する技術や市場を見極める「眼力」が優れていると評価されているようです。チャットGPTに関しても、競合他社に先駆けて次々とAI技術の公開に踏み切り世間を震撼させる一方、AI開発には政府の法整備が必要などと訴える「バランス感覚」が印象的です。また、チャットGPTの急激な普及により、欧州各国などで「規制」の動きが広がった時は、すぐに各国を訪問して首脳陣と面談をするなど、フットワークの軽さも見せつけました。もじゃもじゃ頭に朴訥とした風情のアルトマン氏ですが、列国の首脳と直談判するあたり、なかなかの「おやじ殺し」ぶりを感じます。日経新聞によると、オープンAIの22年度の赤字幅は5億4000ドル（約750億円）に上ったそうです。莫大な開発投資が先行するだけでなく、AI開発に欠かせない高性能な半導体の確保や電気代、サーバー使用料などの運用コストが膨らむことが、赤字の原因だと伝えています。さらに、欧米メディアは、アルトマン氏やイーロン・マスク氏らが、AI開発を進めながらもその「脅威」を警告するのは、熾烈な技術競争が背景にあるとしています。世間の「反ＡＩ世論」を醸成することで、競合の開発を遅らせて追撃をかわすことが真の狙いであるとか。いずれにしても、AIがこの先どう私たちの生活や地球の在り方に影響をもたらすのか。予想不可能であることは間違いないでしょう。私たちは、これまで経験したことがない世界へ向かっているのかもしれません。それでは、「今週のニュースな英語」は、「extinction」（絶滅）を使った表現です。Artificialintelligencecouldleadtoextinction（AIは人類の絶滅につながる可能性がある）ThaJapaneseibisinanextinctioncrisis（日本のトキは絶滅の危機にある）恐ろしいのは、人類が「extinction」（絶滅）する可能性は警告されても、AIや核兵器が絶滅する可能性は指摘されていないことです。人類が生み出した産物が、コントロール不可に陥ることだけは避けてほしいところ。チャットGPTの台頭でAIリスクを身近に感じられるようになったとしたら、チャットGPTがもたらした最大のメリットだと言えるでしょう。（井津川倫子）
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