若年層向けの就職支援事業などを展開するジェイックは2024年12月11日、20代の正社員205人を対象に実施した「週休3日制の使い方」に関するアンケート調査の結果を発表した。調査によると、週休3日制の導入を「希望する」は51.5％、「どちらかといえば希望する」は35.3％で、合わせて86.8％が導入にポジティブだった。増えた休日で取り組みたいことは？調査では、「週休3日制の導入を希望しますか？」と質問すると、「希望する」が51.5％、「どちらかといえば希望する」が35.3％で、合わせて86.8％が週休3日制の導入を希望した。一方で、「どちらかといえば希望しない」が9.3％、「希望しない」が3.9％だった。続いて、「現在の休日の過ごし方について、あてはまるものを2つ教えてください」と聞いた。すると、「趣味・娯楽」が67.8％、「睡眠・休息」が42.9％、「家族・友人と過ごす」が29.8％、「スキルアップや資格取得の勉強」が12.7％、「運動など健康維持の活動」が9.8％、「家事・育児・介護」が5.4％、「副業」が4.4％という結果になった。さらに、「週休3日制が導入された場合、増えた休日で新しく始めてみたいことや、現在よりもさらに時間をかけたいことはありますか。あてはまるものを２つ選択してください」と聞いた。すると、「スキルアップや資格取得の勉強」が40.5％、「趣味・娯楽」が40.0％、「運動など健康維持の活動」が38.0％、「睡眠・休息」が21.0％、「家族・友人と過ごす」が18.0％、「副業」が12.7％、「家事・育児・介護」が2.4％だった。「現在の休日の過ごし方」と「週休3日制が導入され休日が増えた場合」を比較すると、「運動など健康維持の活動」が28.2ポイント、「スキルアップや資格取得の勉強」が27.8ポイント、「副業」が8.3ポイント増加している。ジェイック執行役員の東宮美樹氏は以下のようにコメントを寄せている。「増えた休日は自己投資や健康促進の機会として捉えられており、週休3日制は個々のライフスタイルやキャリアアップを支援する可能性を秘めています。一方で週休3日制は、勤務や給与に関する就業規則の変更など、導入にあたってさまざまな企業の意思決定が必要なこともあり、スピード感を持って進めることが難しい面もあります」「企業は、休日を増やすことを今後の選択肢の１つとして捉えつつ、まずは現在の休日制度を維持しながら、従業員のニーズに応える施策を進めることが有効です」調査は2024年10月10日～30日、20代の正社員205人を対象に行われた。
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